全国胡麻加工組合（冨田博之理事長・真誠社長）は6日、駐日トルコ共和国大使館を訪れ、先頃の地震被害への義援金70万円を寄付した。
当日は冨田理事長（写真中）、武内秀行副理事長（みたけ食品工業会長、同左）ら4人が、コルクット・ギュンゲン特命全権大使（同右）を訪問。
冨田理事長は「日本とトルコには古くから友好の歴史があり、今回の被災に対して全国胡麻加工組合として少しでも役に立つことができればと思い、寄付を決定した。トルコから2千t程度輸入している金ごまの国内需要は3千t程度あり、年々人気が高まっている。トルコのごまを一層、日本市場で広めていきたい」と述べた。
これを受け、ギュンゲン大使は「20年の地震に続く全国胡麻加工組合から義援金の申し入れに心から感謝する。日本人は胡麻を多種多様に使用している場面をよく見ている。とくに和食という世界的に人気のジャンルにおいてごまが活用されていることを喜ばしく思う」と語った。
今回の義援金の寄付支援企業は、伊藤忠食糧、オニザキコーポレーション、カタギ食品、かどや製油、北村商店、九鬼産業、ゴマヤ、真誠、波里、浜乙女、マコト、マツモトフーツ、みたけ食品工業、吉美食品。