ライフコーポレーション、ロッテ、ヤクルト本社の3社は3月9日、使用済みポリスチレン（PS）製食品容器の回収と水平リサイクルの実現に向けた実証実験を開始した。
異なるカテゴリーの食品メーカーと小売が連携し、店頭で同素材容器を回収する取り組みは日本初。8月末までライフ豊洲店で実施し、回収量や容器の状態を確認しながら食品容器の水平リサイクルの可能性を検証する。同日、東京・豊洲で合同発表会を開いた。
実証では同店に専用回収ボックスを設置し、飲食後のヤクルト容器と「雪見だいふく」のトレー・ピックを回収する。いずれもPS製で、回収後は選別・粉砕した上でケミカルリサイクルへの適性を検証。一部は実際のケミカルリサイクルプラントで再資源化する。
ケミカルリサイクルとは、プラスチックを化学的に分解して原料に戻す技術で、新品同等の品質で再生できるとされる。一方、使用済み容器を分別して回収する仕組みは十分に確立されておらず、消費者の認知や分別協力が課題だ。今回、回収ボックスには容器形状に合わせた投入口を設けるなど、誤投入を防ぐ工夫も施した。
ライフコーポレーションの宗大輔執行役員秘書・広報部長兼サステナビリティ推進部長は、「当社は1日100万人以上が来店する店舗ネットワークを持つ。店頭回収は地域の資源循環を支える重要な取り組みであり、実証を通じてお客様の行動変容にもつなげたい」と意欲。
ロッテの宮野啓治執行役員サステナビリティ推進担当は、「2048年の創業100周年に向けプラスチック削減の取り組みを進めている。資源循環を進めるには企業が知見を持ち寄り、消費者にも分かりやすい仕組みづくりが重要だ」との認識を示した。
ヤクルト本社の利根川尚也サステナビリティ推進部部長は、「人が健康であるためには地球環境も健康である必要がある」と同社の理念を説明した上で、「2030年までにヤクルト容器の水平リサイクルの仕組み確立を目標としており、実証を通じてケミカルリサイクルの認知拡大につなげたい」と話した。
なお同社は2026年6月以降、「ヤクルト」容器の一部でケミカルリサイクル由来ポリスチレンの使用を開始する。
