トーホーフードサービスが主催するグループ総合展示商談会の大阪会場が2月22日、大阪市のグランキューブ大阪で開催された。来場者は昨年の1千190人に対し、事前登録で目標以上の1千500人。コロナに対する政府の緩和政策発表などもあり、森山隆志社長は「お客様が前向きになっていると感じる」と述べ、今後の業界のさらなる回復に期待を示した。
会場は各コーナーで「効率化」「トレンド」「新発見」「付加価値」をキーワードに、素材品コーナーでは原料不足、生産コスト上昇、物流費高騰などの環境下で基本商材の見直しを提案した。昨年原料不足となったポテトフライは、昨秋から供給量が落ち着いてきたことから、産地とポテトの種類を広げ、「販売再開」と掲げ訴求した。種類は、細めのシュースプリングポテトは北米産と欧州産、少し太めのストレートカットは北米産と新たに加えた中国産を、皮付きのウェッジカットは北米産と欧州産と選択肢を増やした。
人手不足に対する効率化の提案では、コーヒーでは「水出しコーヒー」のマシーンや、振るだけでホイップになる「オントップソフトホイップ」などを提案し、来場者が関心を示していた。
また、今年1月から自社ブランド「EAST BEE」から新発売した「プラントベースハンバーグ」（既報）は、すでに都心の高級ホテルなどの採用が決まっているほか、地方もインバウンド需要増から関心が高まっているとのこと。
今期の販売状況について、森山社長はコロナ前比で9割ほどまでに回復しているとし、業態別では、全国チェーンを除く地域の業態別企業動向として、ホテル関係は前年同期比50％強の増加、中食12％増、喫茶・カフェやレジャー30％増の一方で、居酒屋や企業給食が「戻っていない」と示した。
同商談会は、1月18日の東京会場を皮切りに、1月は東京と福岡、2月は横浜、熊本、大阪、3月は名古屋、広島、8月に神戸と、全国8会場で6千400人の来場者を見込んでいる。