イオンフードスタイルが3月から展開する価値提案型のスーパー「Food Style（フードスタイル）」が、改装前に比べて売上1・3～1・7倍と好調だ。これまで「三田店」「代官山店」など都心部の小規模店（300坪前後）を中心に5店舗を転換。平田炎（あつし）社長は「インストア加工を強化した水産品が従来比2倍以上など、各部門で伸びている。客数は1・3～1・4倍に増加。お客様にとって良質なスーパーを作り上げていく」と話した。
7月3日に6店舗目「フードスタイル船堀店」のオープンにあわせ報道陣の取材に応じた。
同社はイオングループにおける首都圏の食品スーパー事業を担い、3月1日付でマックスバリュ関東、ダイエーの関東事業、イオンマーケット（ピーコックストア等）が合併して発足。2030年度までに既存の全123店舗を「フードスタイル」に転換する計画で、今期は毎月1～2店舗、年間12～18店舗を見込む。
改装前と比べ、各部門の売上は水産品が平均2・2倍、農産品が平均1・5倍、畜産品とデリカが1・6～1・7倍と伸びた。コンセプトの「鮮度・活気・楽しさ・安さ」を追求するとともに、全体的に取り扱い品目を絞り込み、注力品の露出を広げる施策も奏功した。
平田社長は「従来の売場は小型店ゆえに品ぞろえよりも効率を優先する傾向があった。例えば水産は鮮度感に乏しかった。国内で魚の消費量は減っているが、回転寿司はどこも人気のようにお客様のニーズは根強い。水産売場の周辺で寿司・焼き魚・煮魚・弁当など食べやすい商品を充実させ、その先に丸魚の購入に繋がれば」との考えも話した。
当面の方針は「三田、代官山など好立地の店舗では高額品をもっと導入すべきとのご意見もお聞きするが、現状は控えている。われわれが目指すのは高級でも上質でもなく、お客様にとって良質なスーパー。それは商品、陳列、接客、クリーンネスなど様々な要素がある。それら基本的なベースをしっかりと高めた上で、品ぞろえの幅を広げるかは考えたい。まずは足元の商圏シェア率を高めることが重要」と述べた。