日本アクセスはこのほど、本社ACCESSホールで2026年度「アクセス乾物乾麺市場開発研究会」総会を開催した。
2019年に発足したアクセス乾物乾麺市場開発研究会（以下、AK研）は8年目を迎え、会員企業数はメーカー161社に拡大。メーカー、卸が一体となり、乾物・乾麺市場の活性化と新たな需要創出に向けて活発な活動を推進している。
冒頭、あいさつした日本アクセスの服部真也社長は「消費者の節約志向や購買行動の変化、小売業界の再編と、食品業界は大きな転換期にある」と指摘。「日本の伝統食である乾物・乾麺は気候変動による原料難、人手不足や生産者の減少と厳しい状況にあるが、健康志向や簡便志向など生活者の潜在需要を掘り起こしていけば、まだまだ可能性のあるカテゴリーだと考えている。メーカーさまと知恵を出し合い、共創の場を広げていきたい」と期待を寄せた。
AK研の淵之上明生会長（日本アクセス執行役員商品統括・マーケティング管掌）は、過去最高の1万6500人が来場した「乾麺グランプリ」開催への協力に謝意を示したうえで、ミニ乾麺グランプリ開催や乾物を活用した「だしBAR」など小売業店頭での販促企画に落とし込み、乾物・乾麺売場の活性化と需要創出に意欲を示した。
続いて、日本アクセス乾物乾麺MS部の石川雅成部長が、AK研の2025年度の活動報告と26年度の取り組み方針を説明。乾物・乾麺市場は原料高騰と値上げの影響で縮小傾向にあるなか、AK研加盟各社の売上金額は前年をクリア。「朝食向上委員会（仮）」や「乾麺グランプリ」などマーケットインの販促企画に加え、AK研加盟メーカーと連携した商品開発や需要喚起策が成果を挙げた。
26年度の活動方針では、市販用・デリカ外食・原料・海外・次世代・マーケティングの各研究会で明確なターゲットを設定した取り組みを推進。例えば、デリカ向けではコスト競争力と品質を兼ね備えた中国産海苔や経時劣化に強い機械麺の提案、海外市場向け、EC向けの商品提案などの取り組みを強化する。
「乾物白書」を初作成 キーワードは「入れる」
マーケティング支援へ、日本アクセスが昨年実施した消費者実態調査の結果をまとめた「乾物白書」を作成。
「若年層の乾物離れ」「戻し時間5分の壁」など、生活者の乾物に対する意識や喫食状況などを詳細に分析し、調査結果から見えてきたトレンドを抽出。従来の「煮る」「出汁をとる」から、より簡便で汎用性が広がる新たな使い方として「入れる」をキーワードに、売場での提案や商品開発につなげていく方針を示した。
