トーホー・北関東は4月15日、宇都宮市のマロニエプラザで「2026総合展示商談会」を開催した。出展メーカー数は150社(新規10社)、186+190小間。栃木県内を中心に、ホテル・レストランや飲食店、老健施設など約800軒1600人(うち新規50軒100人)のユーザーを招いた。
「進化する食のチカラ 未来を変える、一皿の力」をテーマに、国内外の有力メーカーの新製品や重点製品、トーホーグループのオリジナル商品や、農産・水産・畜産素材品など幅広い業種業態に対応した提案を披露。人手不足やロス軽減など、業務用ユーザーの課題解決と売上拡大に貢献する商品・提案が目立った。
トーホー北関東の提案コーナーでは、ランチやディナー、朝食・スイーツなどカテゴリー別にトーホーグループのPB商品(EAST BEE)を紹介。人手不足や原材料高騰などの課題に対し、競争力のあるPB商品を提案するとともに、メーカー各社の調味料などと組み合わせたメニュー提案に力を入れた。
「toho coffee」のブースでは、有機フェアトレードのアイスコーヒーに個食パックのフルーツソースを活用した「フルーツコーヒー」を紹介。アイスメニューの新たな選択肢として来場者の注目を集めていた。
会場内では、キャッシュ&キャリー部門と連携した「まぐろ解体ショー」を実施。国産生本まぐろの即売会も賑わいを見せた。
前期売上高186億円 3期連続で最高更新

なお、トーホー北関東の前1月期業績は売上高186億円(前年比103%)。茨城西支店の新設統合費用もあり、利益は若干前年を下回ったが、売上高は3期連続で過去最高を更新している。
今期は売上高192億円(3%増)を計画。C&Cも含めて県内3拠点(宇都宮、簗瀬、那須)を構える栃木エリア、群馬(前橋支店)に加え、移転統合で増設した茨城西支店(茨城県下妻市)および水戸支店を構える茨城エリアの展開を強化する。
久保田聖也社長は「業務改善で生まれた時間・人員を営業強化につなげ、スポーツイベントやテイクアウトなど新たな市場・業態の開拓を進める」と意欲を示した。人事では、新たに君島俊行水戸支店担当兼宇都宮支店長が執行役員に就任した。



