西山商事 ギフトや防災食など提案 インバウンド向け商品も強化

西山商事(名古屋市、西山徹社長)は5月15日、名古屋国際会議場で「2024年 夏季謝恩食品・乾物展示商談会」を開催した。

103回目となる今回は、187社(一般110社、チルド21社、業務用18社、ギフト38社)が出展し、取引先各方面から169社・約290人が来場。同社オリジナル企画では、「ギフト・中元」をはじめ「防災関連」「低糖質・低カロリー」「インバウンド」などを取り揃えた。

開会式で西山社長は、同社が今年創業100年目を迎えることについて触れ、「この100年の長きにわたって、変化に対応してきたことが、今日商売ができているポイントと思っている。この変化に対応できた一番の要素は、やはり取引先の皆さま方のご協力、またOBや今いる社員たちの頑張りのおかげ。皆さまの今までの御恩にこれからも応えられるようにしていきたい」と謝意を述べた。

西山徹社長 - 食品新聞 WEB版(食品新聞社)
西山徹社長

続けて「物価が上がって消費者は生活防衛を強め、お金を使うところと節約するものに選別している。お金を使ってもらえる価値あるものとして、皆さま方の商品を今日の展示会でお客様に直接伝えていきたい」とした。

同社オリジナル企画では、一番問い合わせが多いという「防災関連」コーナー。今回は、近年増えている「5年保存可能」商品をはじめLL化が進んだアイテムを集めた。

「インバウンド」関連は、これまで景品ルートやECがメーンだったが、一般得意先からも問い合わせが増えてきたことを受け、チャネル別ニーズに合わせた品揃えを実施。

「ギフト・中元」は、虚礼廃止や企業ニーズの衰退など需要の変化に対応し、こだわり商品など自家需要の取り込み強化を図った。

業務用でも「低糖質」「低カロリー」をテーマに商品提案を図ったほか、「ネット販売売れ筋」にスポットを当て、ECサイト向け業務用商品を集めた。

乾物は、椎茸、海苔ともに相場高騰で厳しい状況。その中で、より値打ち品の取り揃えに努めるとともに、自社加工できる強みを生かしたオリジナル商品提案などで価格改定につなげたいとした。