16.7 C
Tokyo
16.5 C
Osaka
2026 / 02 / 15 日曜日
ログイン
English
その他防災ハラール食「ナシゴレン」 緊急時に電子レンジで3分 尾西食品

ハラール食「ナシゴレン」 緊急時に電子レンジで3分 尾西食品

アルファ米など長期保存食を販売している尾西食品は、このほど電子レンジでも調理できるアルファ米エスニックシリーズ(ビリヤニ・ナシゴレン)をリニューアル発売した。外国人在住者が増え、インバウンドによる外国人旅行者も増大する中で、いつ来るか分からない自然災害時の非常食として、ムスリムなどの外国人でも簡単に調理できることが特徴。

ハラール認証を取得しており、お湯や水を入れて食べる以外に、電子レンジでも調理が可能で、ローリングストックとして最適。地震など自然災害はいつ発生してもおかしくなく、緊急時は時間との勝負。商品は通常のアルファ米と同じように、お湯で15分、水では60分で食べられるが、今回のリニューアルでは電子レンジで調理すれば注水後3分(500W3分30秒)、その後3分蒸らせば食べられるようになった。電子レンジで調理するとごはんの旨味や香り、食感がアップし、おいしさが増す。

東日本大震災の発生直後より自ら被災地支援を行った日本イスラム文化センターのクレイシ・ハールーン事務局長は、「当時一番困ったのは食べ物だった。ムスリムには困ったときに助け合う「共助」の教えがあり、行政やボランティアの人が立ち入れない地域へも準備したバスで駆け付け、高齢者らにおにぎりを配布。現地の住民は、涙を流して喜んでくれた」と当時を振り返る。

クレイシ・ハールーン事務局長(日本イスラム文化センター)
クレイシ・ハールーン事務局長(日本イスラム文化センター)

ハラール認証の備蓄食の必要性について、「当時、非常食は今ほどポピュラーではなく、ハラール食もなかったため、現地でのムスリム支援はさらに困難を強いられた。自衛隊などが食事を用意してくれたが、その時はハラール食ではなかったためイスラム教の人は食べ物に困った。食事の面から災害に備えることは重要で、ハラールの非常食はとても大切だと感じている」と話す。新製品について「自宅や会社でもレンジがあればどこでも簡単に食べられる、備蓄にもとても便利。旅行先などハラール食が手に入らないところでも常食として食べられるのはありがたい」とコメントした。

ナシゴレンはインドネシアやマレーシアのチャーハン。ビリヤニはインドや中東などで食べられているスパイスを効かせた炊き込みごはん。いずれも伝統的な食べ物で、尾西食品ではアルファ米エスニックシリーズの一環として発売しており、今回はレンジ調理可能パッケージに切り替えた。内容量は各80g、希望小売価格(税込)410円。販売チャネルは全国大手スーパー、コンビニ、ホームセンターのほか亀田製菓公式ネットショップでも展開する。

関連記事

インタビュー特集

学生が育てるアーモンドの木 明日の社会へ価値循環 デルタインターナショナル×キャンポスブラザーズ

アーモンドの世界的産地である米カリフォルニア州でも、トップクラスの供給量を誇るキャンポスブラザーズ社。日本の販売総代理店を務めるデルタインターナショナルでは、学生の手でアーモンドの木を育てて商品化することを目指す玉川大学の...

原点は休憩中に見上げたキウイ 全国で食材発掘、生産者と企業つなぐ サッポロビールの地域創生事業

 明治9年(1876年)、北海道で新たな産業を興すべく設立された「開拓使麦酒醸造所」をルーツとするサッポロビール。創業150周年を迎える今も、その“開拓”の精神は息づく。ビール会社としての枠にとらわれない発想力を武器に、事業領域拡張の最前線で奮闘する人物に迫った。一次産業を担う各地の生産者と企業のバイヤーをつなぎ、農林水産物の需要創出をサポートするサッポロビールの地域創生事業。その原点は、外食企業のコンサルティングを手がける部署で九州の拠点に配属されていた、一人の担当者のひらめきだった。

カキ養殖の展望を聞く〈前編〉 “殻付き”市場拡大 環境変化と効率化に対応 シーパジャパン・吉本剛宏社長

瀬戸内海で養殖カキが甚大な被害を受け、生鮮市場だけでなく加工メーカーや流通にも影響が及んでいる。こうした中、従来の養殖方法とは異なるシングルシード養殖法が注目されている。

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。