ヤオコーは、イタリア輸入食品の強化に向けてイタリア大使館貿易促進部と協同プロジェクトを本格始動した。ワインやカットトマト、オリーブオイルを中心にラインアップを強化するほか、ヤオコー全店舗で来年3月まで毎月実施する大規模なイタリアフェアや動画、Webページを使ったプロモーションや試飲会の実施を通して、イタリア食材の魅力を最大限に発信する。
このほど開かれた合同記者会見で川野澄人社長は「イタリアの食文化はバラエティ豊かな食材や料理を肩ひじ張らず、カジュアルで日常的に楽しめることが魅力。これまでもバイヤーが直接生産地に赴き人々とのつながりを大切にしながら、チーズやワインなど店頭での取り扱いを増やしてきた。プロジェクトを通して改めてイタリア料理を日常で楽しむライフスタイルを提案したい」など期待感を示した。
新たに取り組む大型小売流通組織（Grande Distribuzione Organizzata、以下GDO）プロジェクトでは、イタリア大使館貿易促進部の仲介のもとヤオコーが書類審査や条件交渉、訪問を通して新規サプライヤーと契約を結ぶ。GDOプロジェクトを通して現在約100アイテム扱うイタリア輸入食材の取り扱い量を1・5倍程度増やしたい考え。
貿易促進部のエリカ・ディジョヴァンカルロ部長は「日本は本物のイタリア料理を食べられる数少ない国の一つ。コロナ禍でもトマト缶やパスタの輸出は減少せず、家でワインを楽しむ人も多く、22年度の日本輸入統計は20％増と大きく伸長した。ヤオコー店内の輸入イタリア食材はバラエティに富んだ商品が数多く、明るい雰囲気にも感動した。ともにプロジェクトができることを誇りに思う」など語った。