新潟県漬物工業協同組合は5月15日、新潟市内で第57期通常総会を開き、令和7年度事業報告・決算、令和8年度事業計画・予算など全議案を原案通り承認した。漬物用大根不作や包材・エネルギー価格の高騰が続く中、組合員間の情報交換を強化するとともに、フリーズドライ漬物「PKTK」の販路拡大や漬物の価値発信に取り組む方針を確認した。
令和7年度事業報告で佐久間大輔理事長は、組合員企業の主力原料である漬物用大根について、天候不順の影響から3年連続の不作となり、原料メーカーや刻み漬メーカーを含め厳しい状況が続いていると総括した。
一方で、青年部を中心に進める「PKTK」は、商品化に向けて前進。にいがた酒の陣で試験販売を実施し、携帯性に優れた「ポケットに入る漬物」として今後の展開に手応えを得た。
令和8年度は、同商品の本格事業化と販路拡大を重点施策に位置付ける。販売体制の構築を進めるほか、漬物の塩分に関する誤解の解消や正しい情報発信にも取り組む。また、漬物製造管理士試験や外国人技能実習生試験の実施、各種講習会・研修会の開催を通じ、組合員企業の支援を進める。
総会後の説明会では、原料部会が漬物用大根の品種検討状況を報告。高温障害や天候変動の影響が強まる中、安定生産に向けた新品種の試験栽培を継続する考えを示した。
