パン粉業界は価格改定による収益構造の改善が急務になっている。小麦粉価格は1月から中力・薄力系が引き上げられる一方、強力系が引き下げられるが、人件費や副原料費を含む小麦粉以外のコストが大幅に増加。コスト高に直面するなか、中小メーカーは1月から、大手メーカーも1月後半または2月から値上げに踏み切る見通しだ。
全国パン粉工業協同組合連合会の小澤幸市理事長（富士パン粉工業社長）はこのほど都内で会見し、11月上旬までに役員や組合員を対象に実施したヒアリングの内容をもとに、パン粉業界の現状を報告した。価格改定に関し、この夏は据え置きが大勢だったが、この冬は値上げが大勢になっていることを明らかにした。
小麦粉価格、特に強力系は24年1月、6月と引き下げられた半面、中力・薄力系は6月に引き上げられた。エネルギー費や物流費に加え、資材費、設備費や修繕費も上昇。10月からの最低賃金の引き上げに伴うパート・アルバイトの賃金上昇、12月からのイーストの値上げも重なり、主原料の小麦粉以外のコストが大幅に増加しており、今後も増加する見通しだ。
小麦粉価格、特に強力系の価格は1月からさらに引き下げられる。しかし、業界の置かれた環境は厳しい。過去の小麦粉価格上昇によるコスト増加分を吸収できていないうえに、小麦粉以外のコストが増加している。「一番ウエートが高いのは25年のベアを含めた人件費。2番目に直近で上がっている副原料。あとは機械の修理代。それらの費用が本当に欲しい」（小澤理事長）。その窮状を踏まえ、多くのメーカーが値上げに踏み切るとみられる。
値上げ幅はメーカーや製品による違いが大きいが、平均すると、5～8％程度になる見通し。値上げ時期も違いがあるものの、中小メーカーでは1月から、大手メーカーでも1月後半または2月から値上げを実施するとみられる。値上げは業務用製品に加え、家庭用製品でも実施される見通しとなっている。年明け以降、価格改定、値上げを経て、メーカー各社、業界全体の収益構造の改善がどこまで進むかが焦点になる。