学校給食物資開発流通研究協会（学流協）の中・四国ブロックは11月16日、ホテルグランヴィア広島（広島市）でブロック会議を開いた。流通会員（卸）10社、生産会員（メーカー）15社の約50人が参加。
中村一朗ブロック長（中村角社長）が「推奨品事業は順調に推移している。流通会員には新規の商品も含め、普及に努めていただきたい」とあいさつ。また、学流協の古川裕志会長（大槻食材社長）が「新規商品の試食とともに現場の声も発表してもらい、有意義な意見交換の場としたい」と述べた。
今回は新規推奨品9品が用意され、流通会員の担当者が試食。小麦、卵、乳は使わず鉄とカルシウムを添加したイワシ入りハンバーグ、スライスの手間を省いたちくわ、具の塩分を25％抑えたワンタンなど、食物アレルギーや減塩を意識したもの、調理現場の作業軽減につながる商品などが目立った。
試食後の意見交換では「経費を抑えるため、デザートに付いている紙スプーンをなくすことはあるのか」という問いに対し、メーカーから「給食向けには必要なものだと考えている」との答えがあった。
なお、10月までの推奨品普及実績は9千600万食で、年間では前年比120％の約1億2千万食となり、初めて1億食を突破する見通し。学流協の栗原俊郎事務局長は「選定品の60品体制を維持し、1億食内外のものをしっかりと普及させるとともに中身の充実を図りたい」と強調した。