8.2 C
Tokyo
6.2 C
Osaka
2025 / 12 / 16 火曜日
ログイン
English
飲料嗜好飲料紅茶を通じた社会貢献と普及活動 「こども食堂ミルクティーでホッと一息プロジェクト」開始 日本紅茶協会

紅茶を通じた社会貢献と普及活動 「こども食堂ミルクティーでホッと一息プロジェクト」開始 日本紅茶協会

 日本紅茶協会は今年、紅茶の提供を通じた社会貢献と紅茶の普及活動として「こども食堂ミルクティーでホッと一息プロジェクト」開始した。

 NPO法人全国こども食堂支援センターむすびえを通じて応募のあった施設に日本紅茶協会認定ティーインストラクターが訪れ、ミルクティーをいれてティータイムを提供し紅茶にまつわるトークやクイズを行うもの。

 19日、都内で開催された新年会で挨拶した日本紅茶協会の佐伯光則会長は同プロジェクトについて「草の根からの出発だが、今後、これらのことが少しずつ実を結び紅茶市場の活性化につながるのではないかと考えている」と語った。

 13日、シャイニーキッズ竹ノ塚(東京都足立区)で最初の活動が実施された。

 小学5年生7人を対象に、カップを温めてひと手間かけることで紅茶がよりおいしくなることを伝えたほか、紙芝居形式でトークやクイズも行ったところ「子どもたちからは“出前授業みたいでおもしろかった。学校では実験が多く、飲んだりする体験はなかなかできないので楽しかった”との声が聞かれた」(シャイニーキッズ竹ノ塚)という。

19日新年会で挨拶した日本紅茶協会の佐伯光則会長
19日新年会で挨拶した日本紅茶協会の佐伯光則会長

 日本紅茶協会では、教育事業として紅茶全般の知識・おいしいいれ方や販売技術についてアドバイスできる「ティーインストラクター養成研修」や「ティーアドバイザー養成研修」を開催している。

 これまでの資格取得者数はティーインストラクターが2237人、ティーアドバイザーが1609人。「今後ともこれら貴重な人材を、紅茶普及のためのアンバサダーとして有効に活用する機会を作っていきたい」と意欲をのぞかせた。

 2月には4年ぶりとなるスリランカへティーインストラクターによる海外研修を予定している。

 新年会で来賓挨拶したロドニー・ペレラ駐日スリランカ大使は「紅茶をよく飲むスリランカのような国にとって紅茶は心身ともに元気づけてくれる。世界中でより多くの方に紅茶が飲まれ楽しんでいただけることを期待している」と述べた。

ロドニー・ペレラ駐日スリランカ大使
ロドニー・ペレラ駐日スリランカ大使

 続いて柴田裕副会長は「紅茶と紅茶の文化をしっかりと振興させていきたい」との考えを示し、片岡謙治副会長は紅茶のさらなる普及についてヌン活(アフタヌーンティー活動)や健康を打ち出した商品に期待を寄せた。

 「これまで紅茶自体の香りや味わいを楽しんでいた生活者がヌン活でスイーツとアフタヌーンティーを楽しむようになり、健康・美容・ウェルビーイングといった流れを取り入れた紅茶の新商品も次々と発売されている」と説明した。

 なお22年1-12月の家庭用紅茶市場は金額ベースで前年比99.1%となった。その内訳はティーバック102.6%、リーフティー89.2%、インスタントティー95.5%。

 22年1月から11月末までのインスタントティーを除く日本の紅茶輸入量は、数量ベースで83.6%(約1万3623トン)、金額ベースで110%(約124億2000万円)となった。

日本紅茶協会の柴田裕副会長(左)と片岡謙治副会長
日本紅茶協会の柴田裕副会長(左)と片岡謙治副会長

関連記事

インタビュー特集

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。

J-オイルミルズ春山社長 次元の異なるコスト環境 油脂、価格引き上げ急ぐ

J-オイルミルズの春山裕一郎社長執行役員CEOは、油脂のコスト環境が悪化する中で、「価格改定の浸透を急ぐ」方針をあらためて強調した。

新潟・葵酒造、2年目は自社栽培米で仕込む 「Domaine Aoi」始動 「日本酒になじみがない方にも」青木代表

「飲むことで幸せを感じられるような日本酒を提供していきたい」と話すのは葵酒造(新潟県長岡市)の青木里沙代表取締役。昨年冬、JR長岡駅からほど近い場所に位置する創業160年超の旧高橋酒造から事業を引き継ぎいだ。

カゴメ次期社長 奥谷晴信氏 国内、新たな成長軸を模索 国際、M&Aも視野に成長を

カゴメの次期社長(2026年1月1日付)に内定した奥谷晴信現取締役常務執行役員(一部既報)。アジア事業カンパニーやグローバルコンシューマー事業部、国際事業本部などキャリアの多くを国際事業に携わってきたが、21年以降は国内事業でも手腕を発揮。