イオンは9月25日から10月4日までの10日間、イオン、イオンスタイルなどグループ14社（約570店舗）で、共働き世帯を応援する「子育てフェア～共育（ともいく）～」を初開催している。
「共育」には、子育ての悩みに“共に”向き合い、子どもたちの喜びに“共”感し、明るく希望にあふれる未来を“共”創する、という思いが込められている。
フェアは、構想段階からイオンと食品メーカー・非食品メーカーなど取引先26社が、子育て世代の困りごとについての徹底議論を経て実現。「タイパ」「安全・安心」「いたわり」を軸に、最大約480品目を展開している。
開催に先立ち25日、埼玉県越谷市のイオンタウンで説明会を開催。この中でイオン取締役執行役の土谷美津子副社長（イオントップバリュ社長）は、「スウェーデン大使が初来日した際に、日本はいい国だが、駅トイレにベビーベットが少ないことや、ベビーフードが買いにくいことなど“子育てしにくい”との感想をいただき、フェア開催のきっかけとなった。お父さん、お母さん、おじいちゃん、おばあちゃん、それにイオン、取引先、地域の皆さんが一緒になってお子さんを育ててゆこうという趣旨から共育（ともいく）というキーワードが決まった」と語った。
またイオンリテールの小田嶋淳子執行役員は、2024年に発売したベビーフード「トップバリュ fun fun smile」が49品目のラインナップが揃ったことを紹介しながら、「子どもたちと子育てに奮闘する家族を全力で支援する」と方針を述べ、コンビの松浦康詞社長は、衝撃を吸収する安全・安心なベビーカー「エッグショック」を紹介。タカラトミーの富山彰夫社長CEOは安全・安心にこだわったボックス型玩具「くまのプーさん」を解説。カゴメの奥谷晴信社長は、「子どもたちの学びや成長を応援し、親子で一緒に楽しみながら学べる機会を提供するというイオンの考え方に共感した」とし、「家庭で親子や三世代がトマトを収穫し、調理する食育活動には新たな学びや発見がある」など紹介した。オンラインでグリーンビーンズを展開しているイオンネクストの野澤知広社長は「配送と商品の品揃えにより子育て世代の困りごとに真正面から対応。テクノロジーを活用しながら、子育て世帯に時間と心のゆとりを届ける」など語った。
食品のメーカーブースには、味の素、伊藤園、カゴメ、加藤産業、キッコーマン食品、キユーピー、キリンビバレッジ、 コカ・コーラカスタマーマーケティング、国分グループ本社、サッポロビール、 サントリーフーズ、ダノンジャパン、ニッスイ、ひかり味噌、ミツカン、森永乳業が参加している。
カゴメ「おやさい探検隊」
説明会を終えてカゴメの奥谷社長は「一つの会社が子育て支援を行うのは難しいが、各社が連携しながら取り組めば大きな力になる。当社も個性を活かしながら支援したい」と語った。西村晋介執行役員広域営業統括部長は「共働き世代が増え、料理はしたいが時間がないなど声が多い。野菜ジュースは野菜摂取を補うのにとても便利な食材だ」と説明。フェアにおいて、トマトの帽子を被った子どもたちが売り場をめぐりながら野菜クイズに挑戦する「おやさい探検隊」について加藤宣司広域営業一部長は、「野菜嫌いだった社員が考えたこの企画は、子どもたちに苦手な野菜を身近に感じてもらい、野菜との距離が縮めることが目的。お母さんと子どもたちが共に楽しんでほしい」。
会場では、おむつやおしりふき、ベビーフード、飲料など赤ちゃんとのおでかけに必要なベビー用品を気軽に購入できる「子育て支援自販機」の実証実験を開始。全国初の設置店舗としてイオンレイクタウンmoriに3台設置した。