第55回を迎えた関西地区伝統の新春行事「大阪食品業界新春名刺交換会」（大春会）が5日、大阪市中央区のマイドームおおさかで開催された。大春会の実施は3年ぶり。1社当たりの人数制限を実施したものの、関西圏の卸、メーカーなどから162社380人が参集した。ウイズコロナ時代の本当の幕開けを感じさせるような活気があり、23年の市場活性化に向け随所で積極的な意見交換・交流が行われた。
主催は大阪府食品卸同業会、日本加工食品卸協会、食品新聞社の3団体・社。これまで半世紀にわたり同市の太閤園で開催してきたが、同園がコロナ禍で廃業したため会場を移しての実施となった。
まず本紙山口貢社長が開会あいさつし、続いて主催者を代表して岡本均日本加工食品卸協会近畿支部長（伊藤忠食品社長）が「昨年は引き続くコロナ、戦争、金融政策などに振り回された1年だった。コロナのピークはようやく過ぎつつあるが、世界成長は見込みよりも下回っているのが実情だ。このような複雑な状況下で大事なことは、これまでの経験や知識よりも環境に左右されない経営理念やビジョンをベースとした変化対応力・決断力であると思う」とし、続けて檀上花にある千両を例にし「千両は常緑で日陰でも育つ。今の時代、真夏の光に向かって大きく花を咲かせるヒマワリを目指したいと考える時期もあったが、日陰でも実を付ける千両を目指すのも良いのではと年頭に思った」とあいさつした。
乾杯はキユーピーの櫻木康博大阪支店長が「言葉には前向きな明元素（めいげんそ）と、消極・否定的な暗病反（あんびょうたん）がある。昨年は知らず知らずに暗病反の言葉を発していたと思う。今年はウサギのように跳ねられるよう前向きに臨んでいこう」と杯を掲げた。
中締めは緒方学大阪府食品卸同業会会長（伊藤忠食品執行役員西日本営業本部長）が「将来を見据えたわれわれの課題は人口減。それでも買上点数、買上金額が上がる提案をし、業界あげて一致団結して人口減に打ち勝っていこう」と各位に訴え、会を締めた。
食品新聞社・山口貢社長のあいさつ 今年の本紙新年号23年景況予測のアンケートでは、「良くなる」も「悪くなる」も23％で、「見通せない」が40％。これだけ先が見通せない回答が多い年はなかなかない。それでも市況は少しずつ回復しているのは確かで、今回の大春会含めて各地で3年ぶりの行事は多い。
ところで出世魚と言われるブリは3年目あたりから成熟し日本沿岸を回遊すると言う。われわれは3年我慢してきた。今年は行動制限も緩和されている。新しい事業活動などで、食品界の新たな成長を目指していきたい。
