旭食品は1月22、23の両日、高知市の高知ぢばさんセンターで「フードランド2025」を開いた。「新しい食品問屋のカタチ」をテーマに、昨年を22社上回る433社が出展。得意先約1600人が来場した。
地域メーカーの出展は昨年より11社増え95社に。このうち19社が初。高知市の東洋園芸食品は地元のきゅうり、みょうがなどを使った漬物を用意した。「海苔を混ぜ食感と味の違いを出している。県外に販路を広げたい」と意気込む。また、地産外商推進課による「イチ推しの逸品」コーナーでは出展社以外の商品約120点を集め、試食に力を入れた。
関連会社のブースでは昨年7月、グループに加わったイマイが輸入食品を提案。使い切りサイズの瓶詰オリーブ（スペイン）、ベトナム・トップブランドのチリソースといった売れ筋商品を紹介した。今井健太営業部長は「日本人向けにサイズを変えたものと、日本在住の外国人に向けそのまま輸入したものがある。これらの商品を西日本でも広く展開したい」と力を込める。
旭フレッシュは前年比200％を上回り推移する「ゆず胡椒塩ぽん酢」、柑橘不足の中から新たに生まれた新製品「直七ゆずぽん酢」などをアピール。「東京のアンテナショップでは『ゆず胡椒塩ぽん酢』の小瓶が売れており、それをきっかけにリピートにつながっている」（林和宏営業開発部長）という。
会場では第六事業プロジェクトの社員による本まぐろ解体ショーが行われ、グロサリーとの関連販売の提案やグループ企業の商品を合わせた試食を実施。生鮮強化の姿勢を印象付けた。
今期104.5％で推移
なお、今期12月までの売上高は前年比104.5％、総利益が103.9％、販管費が104.4％でいずれも予算を上回る。22日に開いた会見で竹内紘之副社長は「経常利益は予算プラス1億円に達している」と説明。しかし、人件費や物流費が上昇しており「通期では前年に届かない可能性もある」と指摘した。ただ、今期は丸高商会やイマイなどを子会社化しており、グループではクリアする見通し。
地域・カテゴリー別の売上伸び率は次の通り。
中四国100.4％、九州104.6％、近畿104.9％、関東108.3％。
食品103.3％、市販用冷食106％、業務用冷食113.1％、チルド105.6％、酒類100.5％、菓子111.2％、日用雑貨100.3％。