ピザ協議会はこのほど都内で定時総会を開き、30周年を迎える今年度の活動方針は、①ピザ市場のさらなる活性化に向けた「ピザの日」認知度の向上と定着のための事業推進やコミュニケーションの活性化②研修や勉強会の積極的な開催③関連団体との連携強化などを重点課題とした。
安井晴彦会長は「ピザ協議会は今年30年目を迎える。21年度のピザ末端市場規模は初の3千億円を突破し、前年比111％と大きく成長した。メーカー出荷額は7年連続で増加するなど近年勢いが増している。昨年度は特に『ピザの日』に向けてメディア露出が相次いだ。ラジオ番組に生出演してピザの日やキャンペーンを紹介した」などと振り返り、栄養に優れ、手軽で満足度の高いピザの価値を一層伝えていく意欲を示した。大河原愛子名誉会長は「4年ぶりにリアルタイムでみなさまにお目にかかれて本当に嬉しい。当会が今後も続く自信になる」とあいさつした。
消費拡大に向けては「＃11月20日はピザの日」キャンペーンの実績を踏まえ、消費者、ユーザーとのコミュニケーションを深めていくほか、関心が高まる国産食材活用など積極的な情報発信を行う。なお役員の任期満了に伴い、副会長に長田昌之氏（日本ハム加工事業本部マーケティング推進部部長代行）、新理事に金谷信一郎氏（マルハニチロ市販用冷凍食品部部長）が就任した。
製粉協会の山田貴夫会長は来賓あいさつで、「人口減少や高齢化に加えコロナの3年間で市場は大きく変わり、小麦粉の二次加工製品は市場が低迷している。インフレによる需要の減少も懸念材料だが、生活者のニーズに応える製品開発や提案を一層していきたい」などと話した。