世界最大級の総合人材サービス企業であるランスタッド社は、一般からみた就職先としての企業の魅力度（エンプロイヤーブランド）を世界基準で調査（エンプロイヤーブランド・リサーチ）しており、「日本で最も働きたい企業２０１９」の総合ランキング第１位にサントリーホールディングス、２位に味の素社が選ばれ、このほど表彰式とパネルディスカッションが開かれた。
調査は世界共通の手法で第３社機関に委託。日本では１８～６５歳までの男女約７千人にＷｅｂアンケートを実施し、調査対象２２５社の社名を知っているかや、その企業で働きたいか、選択の際に重視する指標などを質問した。
１位のサントリーホールディングスは「職場環境が快適」「環境や社会に貢献している（ＣＳＲ）」「興味深い仕事がある」など、１０指標のうち９の指標でトップ１０入りし、総合的に高く評価された。
２位の味の素社は「ワークライフバランスが実現しやすい」「長期にわたる安定した雇用機会がある」「職場環境が快適である」など１０指標のうち６の指標でトップ１０入り。３位にトヨタ自動車が入った。
また、注目成長企業１位に湖池屋、２位に味の素ベーカリー、海外企業ランキング企業１位にアップルジャパンが選ばれた。表彰式に先立ちランスタッド社のカイエタン・スローニアＣＥＯ兼会長は「企業は働く人が求めることを理解して初めて優れた人材が確保できる。働く人が自らの可能性を開花できるような企業文化、職場の雰囲気、環境を作り出す必要がある」などとあいさつした。
「受賞企業と探る、国際人材がいかに育つ組織にするか」をテーマに行われたパネルディスカッションの中で、サントリーＨＤの神田秀樹執行役員ヒューマンリソース本部長は「グローバルで通用する人材をいかにつくるかは、日本のサントリーをどう分かってもらうかに力点をおいている。“やってみなはれ”や“水と生きる”などの企業精神や理念を海外でも分かってもらうには、英語に訳さず、そのまま日本語で伝えたほうが伝わりやすい」と指摘。
また、味の素社の髙倉千春グローバル人事部長は「グローバルの人材を育成するには、日本人および男性中心主義から脱却し、まずは本社の風土を変えなければならない。社会的価値と経済的価値の両方を引き上げていくことが大事で、これに共感できる人が求められている。ＥＳＧがビジネスのど真ん中になっている現在は、ソーシャルバリューとエコノミックバリューがリンクしない会社は生き残れない」などと語った。