インテージの調査によると、旅行や買い物など「夏休み」にかける予算は3年ぶりに増加する見込みとなった。物価高を背景に国内旅行の宿泊料金などが上昇した。
調査は6月17～22日に全国15‐79歳の男女5000人を対象に実施。夏休み期間（7月18日～9月30日）の予算総額や行動予定を聞いた。
その結果、26年の予算平均は5万8902円、前年比2.8％増。ピークの23年（6万146円）にはおよばないものの、3年ぶりのプラスとなった。理由には「物価高・円安」を挙げる割合が45.7％（25年28.4％）に急上昇した。
夏休みの過ごし方は「自宅」が38・6％と最多。近年増加傾向で4割に迫る水準となった。
「国内旅行（宿泊あり）」が18.3％、「ショッピングや食事など」が17.3％、「自分の実家に帰省」が12.2％、「国内旅行（日帰り）」が9.7％で続く。
宿泊を伴う国内旅行は予算が10万9305円と前年比6.4％増。理由は物価高による「宿泊料金の高騰」が最多だった。
一方、海外旅行の予算は53万1505円、32.3％増。円安やホルムズ危機が影響したことに加え、「ハワイ」「北米」「イタリア」など遠方に渡航する意向が高まった。近隣の「韓国」人気も継続。
猛暑予想が行動に影響を与えている結果も出た。今年の暑さに「とても不安」「不安」と回答した割合は53.1％と半数超。「もし夏休みが猛暑でなければ」と仮定した場合の行き先を聞いたところ、ギャップが大きかったのは「遊園地」で3・5倍、「テーマパーク」で2.3倍、「キャンプ／バーベキュー」で1.9倍だった。