大手食品メーカー（上場企業）の2026年3月通期の決算が出揃った。価格改定の浸透や相場高による採算改善などが数字を押し上げ、20社合計の営業利益は9.1％増と前年（0.9％増）より上振れした。今期予想は2.2％増益。ただし足元は中東情勢の悪化でコスト上昇が確実な情勢だ。先行きは波乱含みの様相となっている。
味の素は売上高、事業利益とも前年に続き新記録を更新。ヘルスケア等が拡大したことに加え、主力の調味料・食品も国内外で順調に推移、北米が苦戦した冷凍食品のマイナスをカバーした。
日本ハムも売上高・事業利益が過去最高を達成。特に後者は6割増益。国産鶏肉相場の上昇、世界的な豪州産牛肉需要の増加などの外部要因と、食肉の在庫コントロールや価格転嫁も奏功した。
明治ホールディングスは、食品部門（売上構成比80％）が1.9％増収、6.4％増益。カカオ、国内生乳など原材料コストの上昇が重荷となったが、価格改定や原価低減で吸収。
製粉大手2社は、輸入小麦の政府売渡価格引き下げに伴う業務用小麦粉の価格改定が影響したものの、増収増益を確保。日清製粉グループ本社は食品事業が28％増益で製粉のマイナスを補った。ニップンについては製粉事業およびその他事業が増益。
水産・冷食大手は3社がランクイン。Umios（旧マルハニチロ）は企業変革費用20億円が発生した中、水産資源が大幅増益で牽引した。ニッスイも漁業・養殖など水産部門が好業績。ニチレイは加工食品事業がコスト高に悩まされるも、低温物流事業が二ケタ増益。
即席麺大手の日清食品ホールディングスは1.5％増収も既存事業コア営業利益が15.5％減。米州地域の販売が振るわず減益幅が広がった。
東洋水産は売上・営業利益とも過去最高。即席麺トップシェアの北中米で二ケタ増益をマーク。
不二製油は大幅増益。チョコレート用油脂の堅調な販売と、カカオに関連した特殊要因の費用減少が寄与。日清オイリオグループは、油脂コスト上昇を背景に価格改定を進めたが想定より遅れた。
森永乳業は過去最高益を達成。海外事業が大幅増益で、利益構成比が49％まで高まった。
27年3月期業績予想は19社（1社除く）合計で3.9％増収、2.2％増益。最大の焦点は中東情勢に伴うコスト上昇の影響だが、先行きは見通せない。
決算説明会の席上、味の素社は「事業利益で300億円規模の影響を想定」、明治は「原材料とエネルギー費で140億円のコストアップを想定」とした。原価低減や価格改定など機動的な対応でネガティブインパクトを最小限にとどめられるかが成否を分けそうだ。
