サラダクラブ 全原料を原則国産化へ 産地応援と生活者ニーズに呼応

　パッケージサラダの25年市場規模が過去最高の2200億円になったことが、サラダクラブの調査で分かった。25年は春先のキャベツ高騰の影響もあり、前年比で約13％増と市場が拡大。近年、生活者の健康志向の高まりや簡便ニーズの拡大を追い風に、パッケージサラダの需要が高まっている。シェアトップメーカーのサラダクラブは、28年をめどに原料野菜のすべてを原則、国産化する方針を掲げるなど、生活者のニーズに応える姿勢を打ち出した。

　サラダクラブは4月17日、都内で全国の350団体から原料の品質や安定供給の観点から優れた原料産地を表彰する「グロワー・オブ・サラダクラブ」を開催。今回で10回目を迎える産地表彰で6産地が最優秀賞を受賞した。ほかにも優秀賞として12産地を、特別賞として3産地を表彰した。

　表彰式に先立って開かれたサラダクラブと生産者らによる情報交換会でサラダクラブの新谷昭人社長は、25年のパッケージサラダの市場規模が2200億円に到達したと報告。同時に自社の売上高も300億円を突破したと語った。

　新谷社長は集まった関係者に日頃の感謝を伝えるとともに、28年をめどに自社のパッケージサラダ原料のすべてを原則、国産化することを発表。安心・安全でおいしく新鮮なサラダを求める生活者ニーズの高まりを理由に挙げた。全原料国産化の取り組みは26年度からスタートしており、27年中には原則全量を国産にする方針。4月から指定野菜になったブロッコリーを加熱済みの商品にした「そのままパクっとベジタブル」（蒸し、焼き）の販売を強化し、国産野菜の使用拡大に向け舵を切った。

　同社では産地とのコミュニケーション強化を目的に昨年から各工場に原料部の駐在を配置したことで、産地の状況変化に迅速に対応可能な体制を確立。状況に応じてレタス・キャベツなどの増量販売やエリア限定企画などを機動的に行えるという強みのほか、ほ場廃棄の削減につなげる。

　新谷社長は困難な状況下でも生産者とワンチームとなり乗り越えていく決意を述べるとともに、「品質は生産者の皆さまの腕にかかっている」と呼びかけ、積極的な産地訪問を続ける意欲を示した。