6.8 C
Tokyo
13.3 C
Osaka
2025 / 12 / 08 月曜日
ログイン
English
飲料系酒類サントリー武蔵野工場 見学ツアーを刷新 ビールづくりへの思い伝える

サントリー武蔵野工場 見学ツアーを刷新 ビールづくりへの思い伝える

サントリーが東京・武蔵野の地でビールづくりを始めてから、昨年で60年を迎えた。その拠点であり、またものづくりの魅力を伝える接点でもある「サントリー〈天然水のビール工場〉東京・武蔵野」の見学ツアーがこのほどリニューアル。4月10日から一般公開される。

プレミアムビール市場をけん引する「ザ・プレミアム・モルツ」の挑戦の歴史を担ってきた武蔵野工場。3月21日にはメディア向けに新ツアーが公開された。

同社ビールカンパニープレミアム戦略部課長の中村昌平氏によれば、来場者に見学ツアーへの印象についてアンケート調査を行ったところ、「天然水へのこだわり」「つくり手の情熱」の両方を挙げた人では、「プレモルの美味しさ」についても理解度が上昇する傾向がみられたという。

プレモルの上品で華やかな香りを生み出す「アロマリッチホッピング製法」を紹介
プレモルの上品で華やかな香りを生み出す「アロマリッチホッピング製法」を紹介

「これまで天然水へこだわりがツアーの核だったが、それに加えて作り手の『美味品質』への思いをしっかり盛り込んだ」。

製造されたビールの品質を、つくり手が五感を研ぎ澄ませて確認する官能検査の「VR体験」がツアーに新たに加わった。見学者らは専用ゴーグルを通して、普段は入ることができない官能検査室に潜入。検査を行う担当者らの真剣な会話を臨場感たっぷりに視聴する。ものづくりの現場に入り込んだような感覚で、つくり手の視点を体験できる。

またビジュアルシアターでは、美味追求への挑戦をムービーで紹介。ものづくりの根底に息づく、創業者・鳥井信治郎の「やってみなはれ」精神を伝える。

新たに加わったVR体験(サントリー〈天然水のビール工場〉東京・武蔵野)
新たに加わったVR体験(サントリー〈天然水のビール工場〉東京・武蔵野)

工場従業員たちがパネルで登場する「つくり手ロード」を経てたどり着くゲストホールでは、サントリー流の乾杯だという「スコール!」の掛け声とともにお待ちかねの試飲を実施。参加者ら自らプレモルをサーバーからグラスに注ぐ「神泡セルフサーブ」を通して、飲用時まで変わらないおいしさを保つ「飲用時品質」の追求姿勢を実感できる。飲用体験も従来の20分から30分に延長。最大で3倍を、じっくりと時間をかけて楽しめるようになった。

「この60年は失敗と挑戦の連続だった」と語るのは、梅澤祐輔工場長。

イラストが選べる「神泡アート」も楽しい
イラストが選べる「神泡アート」も楽しい

「その歴史において重要な研究設備が、この武蔵野工場にある。実際の約1/20サイズのミニブルワリー。『やってみなはれ』の象徴ともいえるこの小さなビール工場での失敗と試行錯誤を経て、世界最高のビールであるプレモルの誕生につながった」。

リニューアルにともない、見学ツアーを有料化(1000円/20歳未満は無料)。自然の恵みに感謝し天然水にまでこだわるものづくりの魅力と、つくり手たちの「“世界最高峰”のビールをつくりたい」との熱い思いを伝える。

関連記事

インタビュー特集

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。

J-オイルミルズ春山社長 次元の異なるコスト環境 油脂、価格引き上げ急ぐ

J-オイルミルズの春山裕一郎社長執行役員CEOは、油脂のコスト環境が悪化する中で、「価格改定の浸透を急ぐ」方針をあらためて強調した。

新潟・葵酒造、2年目は自社栽培米で仕込む 「Domaine Aoi」始動 「日本酒になじみがない方にも」青木代表

「飲むことで幸せを感じられるような日本酒を提供していきたい」と話すのは葵酒造(新潟県長岡市)の青木里沙代表取締役。昨年冬、JR長岡駅からほど近い場所に位置する創業160年超の旧高橋酒造から事業を引き継ぎいだ。

カゴメ次期社長 奥谷晴信氏 国内、新たな成長軸を模索 国際、M&Aも視野に成長を

カゴメの次期社長(2026年1月1日付)に内定した奥谷晴信現取締役常務執行役員(一部既報)。アジア事業カンパニーやグローバルコンシューマー事業部、国際事業本部などキャリアの多くを国際事業に携わってきたが、21年以降は国内事業でも手腕を発揮。

ウーケ 花畑佳史社長 パックごはん、第4工場が来春本格稼働 国内外に新規拡大増やす

利便性と品質向上により、年々市場を拡大するパックごはん。最近はコメ価格高騰の影響や防災食への利用増加が相まって、需要はさらに伸びている。