キンレイは2月19日に春夏新商品として冷凍焼そば2品を発売する。現状はまだ市場構成比が小さい“定番味”の深掘りを狙い、もっちり食感の太麺を使った「ソース焼そば」と「うま塩焼そば」を開発、年間100万食の販売を目指す。このほど開いた発表会に白潟昌彦社長らが出席し、商品の概要ほか今期の業績進捗、新工場の計画などを語った。
新商品はスパイシー感のある「ソース焼そば」（270ｇ）とにんにくなどを利かせた「うま塩焼そば」（273ｇ）で、電子レンジで温めるだけで完成する汁なし麺シリーズ。もっちりした食感の太麺は食べ応え抜群で、具材も野菜や豚肉など豊富な種類を楽しめる。
商品本部商品部商品企画チームの武知奈菜氏は「販売額ベースでみると、冷凍焼そばの市場規模はチルド焼そばの約4分の1、カップ焼そばの約6分の1にとどまる。とはいえ、冷凍焼そばのマーケットは21～22年度にかけて31％増と成長著しく、さらなる拡大の余地は大きい」と開発背景を説明。
また「冷凍焼そば市場では一般的な定番味であるソース味・塩味のシェアが2割強と少なく、あんかけなど中華タイプが7割を占める」との市場分析から、フレーバーは差別化を図りやすいソース味・塩味に決定した。店頭売価は税抜248円を想定し、年間各50万食、計100万食の販売を目指す。春夏新商品では「麺屋はなび台湾まぜそば」のリニューアルも行った。
一方、白潟社長が今3月期業績の進捗を説明。同社は食品事業の23年度売上目標を前年比4％増（156億円。うち量販67億円、コンビニ47億円、生協36億円、業務用その他7億円）としているが、4～1月は販売チャネル別で量販、生協、業務用その他がそれぞれ4～6％増。コンビニは取扱商品が減少した一部大手を除き二ケタ増となっている。
通期の見通しは「売上は前年をクリアできる見込み。昨年9月に実質2回目となる主力商品の値上げを実施したことで、利益も昨年並みを確保できそうだ」と話した。
3月下旬には、三重県で新たに亀山工場が稼働する。コロナ禍以降、内食需要の高まりで「お水がいらない」シリーズなどの売上が急激に伸長したが、21年に生産キャパシティの上限に達して以降はタイトな製品供給を余儀なくされていた。
新工場では既存商品の供給力強化を優先し、来年度の生産目標は年間10億円分を計画、生産不足の解消を図る。3～4年後には第二期増産設備の稼働も予定している。