食品スーパーのサミットは4月20日、最終年度の2025年度に売上高3710億円と当期純利益83億円を目指す新中期経営計画「頂（イタダキ）2025」を発表した。
22年度業績は売上高3154億円、当期純利益39億円の見込み。
前前中計、前中計ともに定量目標を掲げていなかったが、今回は完全遂行の決意のもとあえて掲げた。
この日、方針説明会に臨んだ服部哲也社長は「17年に“サミットが日本のスーパーマーケット（SM）を楽しくする”という事業ビジョンを掲げたところ、従業員から自発的にアイデアが生まれ“良い会社”へと発展してきた。今後は、この良さをもっと磨いていくことに加えて、稼げる体質をつくっていくことで最強の企業になることを目指していく」と意欲を示す。
最強の企業を目指し新しいSMを創造していく。新中計の「頂（イタダキ）」には、サミットの企業名とかけた。
「サミットは英語で頂上。良い会社×強い会社＝最強ということにした。カタカナになっているのは“いただいちゃおうぜ”というダジャレも入っている」とユーモアを交える。
具体的なアクションプランの一丁目一番地がマーチャンダイジング（MD）強化。
「MDは少し世の中から遅れをとり、この3年間で“追いつけ追い越せ”をやっていく。これまでやってこなかったが、今回はコンサルタントも入れ、そして同業他社さんからも学んでいく。そういう姿勢で進んでいきたい」と語る。
この考えのもと、MD本部を4月に設置し、コンサルや同業他社の力も活用して商品開発力の強化をスピーディ―に進めていく。
「同業他社にだいぶ先行している」と服部社長が胸を張る部門横断連携MDも磨きをかける。「より複雑に、そして逆に、より効率よくできるような仕組みをこの3年間で作り上げていく」と述べる。
MD強化や来店動機は商品力に直結する。
「“売った時点でおしまい”という商品ではなくて、“売った時点が始まりになる”ような商品を目指す。お客様に来ていただけるような商品をどれだけつくれるかが物凄くポイント」との見方を示す。
「くらし良好」とカニバリを起こさないことを前提に独自のPB開発を進めていく考えも明らかにする。
親会社である住友商事もサミットの成長戦略を全面支援する意向を示す。
竹野浩樹会長は「サミット・トモズのIDを統合するとともに、M＆Aも視野に入れデータ量を拡充し、リテールメディアにチャレンジするとともに新しい小売ビジネスを創造していく」と意欲をのぞかせる。