日本生活協同組合連合会（以下、日本生協連）はこのほど、21年度冷凍食品事業のまとめおよび22年度の方針について発表した。
日本生協連の冷凍食品事業の21年度供給金額（売上高）は過去最高の5千842億円（前年比0.2％増）を達成。在宅時間の増加で主食系メニューを中心とした調理冷食が大きく伸長し、高止まり状態が続いている。
カテゴリー別では、コロナ禍の在宅時間増加などの影響から麺類や米飯類、スナックなど「調理冷食」が前年比3.6％増、19年比では16.4％増と伸長した。唐揚げや焼き鳥、ハンバーグなど「畜産」は上期まで好調だったが、下期は東南アジアでの主力品の生産が一部停止した影響で前年比2.9％減にとどまった。19年比では8.7％増。「冷凍野菜」は20年度に急伸長した反動で前年比7％減となったが、19年比では14.7％増と高水準を維持している。「アイス冷菓」は巣ごもり反動と冷夏の影響で前年比1.8％減、19年比では16.5％増となった。
この2年間で冷凍食品需要が急速に高まった一方、生産・配送面でのキャパシティ不足、東南アジアの工場停止で供給が滞るなど一定のチャンスロスに見舞われたことを受け、日本生協連では今後さらなる安定供給が課題とし、22年度の事業方針として「冷凍食品5つの骨子」を次の通り定めた。
①核商品づくり＝商品設計やデザイン、包材資材、表⽰の改善など、組合員⽬線での商品ブラッシュアップ
②コスト改善＝原材料の配合、包材サイズの見直し、物流の効率化などでコスト削減
③価値訴求型商品の追求＝植物たんぱく性商品、環境配慮型商品など新たなニーズに対応した商品開発
④安定供給への取り組み＝供給体制の強化
⑤組合員や取引先から選ばれる商品づくり＝さらなる競争激化が見込まれるなか、取引先にも選ばれる商品づくり
環境対策では、米飯カテゴリーで売上トップの「CO・OPふっくら卵のオムライス」の商品形態を外袋2個入から帯シール巻きに変更することで、包材重量を年間約20t削減。「海老・いかかき揚げ」「ミニかき揚げ」はトレイを薄くすることで重量を10％削減、2品で年間約4tのプラスチック使用量の削減を見込む。
このほか、複数商品で外袋サイズ縮小やプラスチックトレイの廃止を進め、プラスチック使用量の削減や環境配慮型商品の拡大を推進する。また子育て世代向け商品「きらきらステップ」「きらきらキッズ」は、発売以降大きく売上を伸ばしており、冷凍部門では手作りの離乳食にも活用できる素材型商品や、親子で一緒に楽しめる商品を展開。今後も同商品をはじめ総菜、スナック、冷凍スイーツなどを中心に、冷凍食品強化に注力する。
