キーコーヒーは前期（3月期）、増収増益となった。
コーヒー生豆相場の高騰、為替相場の円安進行、エネルギー資源や資材コスト上昇などにより売上原価が増加した中、主力のコーヒー関連事業で適正な価格改定を実施したことが大きく寄与した。
5月28日、決算説明・事業活動報告に臨んだ柴田裕社長は「営業部門における適正な価格の販売活動、独自性の高い戦略商品の販売を促進したこと、製造・物流部門の各サプライヤーとの連携で高品質な商材を提供したことによってバリューチェーン全体で収益力の改善を図ることに努めた」と振り返る。
前期、売上高は前年比19.6％増の930億6700万円、営業利益は121.3％増の10億7700万円、経常利益は107.2％増の13億1800万円、親会社株主に帰属する当期純利益は361.3％増の9億8800万円で着地し、すべての利益項目について大幅な増益となった。
セグメント別では、コーヒー関連事業と飲食関連事業が牽引した。
コーヒー関連事業は、売上高が19.6％増の836億200万円、営業利益が78.3％増の15億7400万円を記録した。
コーヒー関連事業売上高の市場別内訳は、業務用市場が16％増の266億4500万円、家庭用市場が21％増の236億500万円、原料用市場が22％増の298億2300万円、その他が9％増の35億2800万円となり、家庭用と原料用の構成比が高まった。
一方、飲食関連事業は売上高が34.4％増の55億9400万円、営業利益が124％増の5900万円となった。
福田厚執行役員経営企画部長は「ROE（自己資本利益率）を重視した経営を打ち出している。今まで営業は量・売上を考えがちであったが、それだけではなく、しっかり収益も重視して取り組んだ結果」と総括する。
2023年秋から25年2月にかけて、コーヒー生豆相場は一貫して上がり続け、円安も進行。売上原価の増加を受けて価格改定すると、価格改定後に売上原価がさらに増えるといった具合に後追いのような対応を余儀なくされた。
25年2月以降は、1ポンド260～350㌣の間で乱高下する激しい値動きが長期化。為替相場は、年度末の25年3月にかけて1ドル150円台後半まで円安が進行した。
こうした中、適正な価格での販売に取り組むとともにコーヒーの価値をアピールする環境を整備してきた。
柴田社長は「生活者の心を捉えるような商品を出して買っていただきたい」と力を込める。
