高砂香料工業（桝村聡社長）の2026年3月期の売上高は前期比1.8％減の2251億円、営業利益は47％減の81億円だった。
海外では主要原材料価格は期首想定並みに推移したが、日本では当初計画に対し円安進行により輸入原料費が増加。日本はフレーバーが堅調に推移。中国は飲料関連、ファブリックケア関連の出荷が増加した。
地域別のうち、日本の売上高は34億円増の770億円となり、飲料関連が堅調に推移したが、営業利益は39億円減の6億円となり、医薬品中間体の米国子会社向け輸出の減少により売上総利益が減少した。
フレーバー、フレグランス、アロマ イングリディエンツ、ファインケミカル各事業のうち、飲料、製菓、スープ、デザート等食品全般向けのフレーバー事業の売上高は、28億円増の1226億円、営業利益は前期比横ばいの52億円となり、日本、中国で飲料関連の出荷が増加した。なお地域別フレーバー事業の売上高（構成比）は、日本が47％、米州16％、欧州16％、アジア21％となっている。
27年3月期の売上高は6.6％増の2400億円、営業利益は35.3％増の110億円を見込んでいる。売上高は欧米向け医薬品中間体の出荷が増加。営業利益は米州、アジアの増収による売上総利益の増加が要因。
地域別のうち、日本の売上高は飲料関連の出荷の増加により5億円増の775億円、営業利益は医薬品中間体の米国子会社向け輸出の増加により売上総利益の増加で14億円増の20億円。事業別のフレーバー売上高は33億円増の1260億円となり、飲料、セイボリー、オーラルケアを中心に新興国向けの売上が増加。営業利益はドイツ子会社で新基幹システム導入に伴い販管費が増加に伴い1億円減の51億円を計画している。
同社は今後の市場環境について「香料業界においては、米国をはじめとする各国経済状況の影響が懸念されるが、市場としては東南アジアの成長が引き続き期待できる一方、成熟市場である欧米での底堅い成長、今後の成長市場として中国、中南米での伸長を見込んでいる。中東情勢の不安定化に伴う原油価格の上昇や物流の混乱により、原料調達におけるコストの増加や供給面への影響が懸念されるが、販売価格の見直しや原料調達の最適化等により、影響の最小化に努める」（決算短信より）としている。
