五大物産は10月22日、大阪市中央卸売市場で「秋季定期商談会」を開催した。メーカー66社が出展し、得意先50企業・90人が来場した。
朝礼のあいさつに立った山下治男社長は、「価格改定は必要なことだが、われわれの得意先である小売店は、大手量販店よりも高い値段で売らざるを得ない。適正な価格が浸透するよう、メーカーの皆さんにも協力をお願いしたい」と呼びかけた。
推奨品を集めたコーナーでは鍋を使わない麺類、缶入り柿の種、しょうが関連品などテーマに沿った製品を展開。女性の営業社員が企画した、カラフルな韓国製品も並んだ。
平林政宏常務は「地域商材や女性目線で選んだ商品など目新しいものを集めた。単にたくさん並べるのではなく、今までよりも絞り込み、選びやすいよう工夫した」と説明する。一方、NBメーカーとは事前の商談で重点商品を2、3品決め、それらを中心に売り込んだ。
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平林常務に近況等を聞いた。
「需要喚起と粗利の拡大を」
今上期（4～9月）は減収減益で推移。10月も多くの商品が値上げとなり、必要なものしか買わない傾向が強まっている。
また、当社の得意先は、単独店や10店以下の小規模なチェーンが多く、その近くに新たなスーパーが出店すると大変厳しい。
そのような中でプラスαとなるような商品を提案し、需要喚起と粗利の拡大に努める。今商談会の売上高（11～12月）は前年比104％を計画しており、それをクリアし年間予算の達成を目指す。