日本うま味調味料協会は、このほど今年度の部会別の報告会を開催した。開催に先立ち倉島薫会長は、「ここに来てうま味調味料の信頼性が高まり、特に若い人から支持されるようになったことを実感している。被災地の食事の塩分濃度が課題になるなど、あらゆるところでうま味調味料の減塩機能も見直されており、協会としても様々な機能を訴求していきたい」とあいさつした。
岡泰介事務局長はグルタミン酸ナトリウム市場を解説。今年1～10月のグルタミン酸ナトリウムの輸入量は合計9万2000t強となり、国別では中国が輸入国トップ（構成比27％）に立った。2021～23年の輸入単価は高値で推移しており、「24年通年でも、この傾向が継続するとみられる」と説明した。
門田浩子広報部会長は、24年3月に移行期間を終えた「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」について「一般生活者のうま味調味料の認識は変わってきたが、食品メーカーの中には『不使用』をマーケティングに使いたい意向もあるようで、今はまさに過渡期」と指摘。「うま味調味料に対する生活者の認識が変わってきた。様々な場面を通じて、減塩に役立ち、風味を高め、味の広がりを強めるとのエビデンスを伝えながら理解を求める」と語った。
久保聡技術部会長は、22年3月末に公表され2年間の移行期間を終えて24年4月から本番運用になったガイドラインについて「ガイドラインでは化学調味料という定義のないものをマーケティングに使うことを禁止している。化学調味料無添加表示の実態調査を行った結果、2年間で68％減っていることが確認でき、ガイドラインの効果を実感した」とし今後は協会WEBなどを通して啓発していく考えを示した。