8.3 C
Tokyo
12 C
Osaka
2025 / 12 / 24 水曜日
ログイン
English
飲料系酒類「サントリー生ビール」に最注力 「地域の皆様のマイブランドに」 サントリー東海・北陸営業本部

「サントリー生ビール」に最注力 「地域の皆様のマイブランドに」 サントリー東海・北陸営業本部

サントリー東海・北陸営業本部は今期、「サントリー生ビール」の浸透に向けて営業活動を推進、ビール類ならびに酒類市場の活性化につなげる。「サントリー生ビール」は23年4月に「これからの時代のスタンダードビール」と銘打ち発売。特に40代以下のユーザー層の支持を獲得し、初年度は当初目標の約1.3倍の実績を挙げた。今期も全社販売計画として前年比1.5倍を掲げているが、東海・北陸エリアの目標数字はそれを上回る1.7倍。「東海・北陸の皆さまのマイブランドに育てていきたい」と津田麻子常務執行役員東海・北陸営業本部長は意気込みを語る。

名古屋観光ホテルで2月22日に行われたサントリー2024年「東海・北陸営業本部 事業活動方針」説明会には、鳥井信宏社長、多田寅常務執行役員ビールカンパニー社長、津田本部長が出席。鳥井社長のあいさつ、多田氏による24年のビール事業に関するマーケティング方針説明に続いて、津田本部長がエリア方針を発表した。

「酒類総合メーカーとしてRTD、ノンアル、ウイスキーといった伸長市場の牽引とともに、缶ワイン、ジン、お茶割りなど新たな需要創造に取り組んでいくが、やはり酒類市場の活性化のためにはビール類市場の活性化が不可欠。このビール類カテゴリーの活性化については、私どもはまだまだ十分に貢献していない。『ザ・プレミアム・モルツ』『パーフェクトサントリービール』『金麦』のさらなる育成に加え、本年は特に『サントリー生ビール』に徹底注力し、東海・北陸の皆さまにマイブランドと思っていただけるよう施策を進めていく」(津田本部長)とした。

具体的な取り組みは

①県別ポスターによるオリジナルメッセージを小売店頭や飲食店などあらゆる顧客接点で発信
②3月5日の「サントリー生ビール」樽生・瓶(大・中)発売のタイミングに合わせ、「サントリー生ビール」が飲める店舗を2千店規模で一斉立ち上げ
③東海北陸エリアのイベントに「サントリー生ビール」で出展
④公式LINEアカウント「おとなサントリー」で東海・北陸エリア在住の登録者への情報発信

――の4点。

発売1周年にあたる4月には、「30万人トライアル大作戦!」と銘打ち、飲食店や小売店頭で来店客への推奨活動を実施。名古屋や静岡などでは大規模な試飲イベントも計画中。「『グッとくる飲みごたえと、かつてない飲みやすさ。』をより多くの方々に体感してもらう場所を創出。24年は『サントリー生ビール』で街の色を変えていく」(同)。

東海・北陸エリアの24年販売計画は酒類計3%増、そのうちビール類1%増、RTD2%増、ウイスキー類8%増、ワイン1%増、ノンアル2%増。主力ブランドの「プレモル」は2%増。

「サントリー生ビール」の目標数字については、「同エリアは当社ビールのシェアがまだまだ高くないが、この商品をご愛顧いただいているお客様からは味の評価が極めて高い。手に取って飲んでいただくきっかけとして、30万人トライアル大作戦のようなイベントに全力で取り組んで、全社を上回る販売実績を目指したい」(同)。

関連記事

インタビュー特集

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。