10.8 C
Tokyo
16.6 C
Osaka
2025 / 12 / 20 土曜日
ログイン
English
加工食品缶詰・瓶詰・レトルト食品ヤマモリ「名古屋めし」展開拡充 丼・麺8品、若鯱家監修商品も

ヤマモリ「名古屋めし」展開拡充 丼・麺8品、若鯱家監修商品も

ヤマモリは8月21日から、「名古屋めし」シリーズを装いも新たに展開していく。22年3月から販売している「名古屋丼」は、「台湾丼」と「どて丼」に加え新規3品を投入。また新たに「名古屋麺」を立ち上げ、こちらも3品発売する。目玉となるのが地場のカレーうどんチェーン「若鯱家」監修による「若鯱家カレー丼」だ。今回の品揃え拡充でシリーズの認知向上と、「名古屋と言えばヤマモリ」のイメージ定着を狙う。

ラインアップは全8品。「名古屋丼」は

①若鯱家のカレーうどんのルゥをご飯に合うようにアレンジした「若鯱家カレー丼」
②鶏肉を使用し、ひつまぶしの味わいに仕上げた「鶏まぶし丼」
③あんかけパスタのソースをごはんで味わう「名古屋あんかけ丼」

の新商品3品と、新展開に合わせてデザインを刷新した

④「台湾丼」
⑤「どて丼」

の5品。

一方、「名古屋麺」は、家庭内在庫の定番である冷凍うどんとの組み合わせを想定し開発。

⑥麻婆麺に名古屋ならではの赤味噌「七宝味噌」をかけ合わせた「名古屋麻婆麺」
⑦あんかけパスタソースの特長である胡椒をピリッと効かせたスパイシーな「名古屋あんかけ麺」
⑧豚肉ミンチの旨味に辛味とガッツリにんにくを効かせた「台湾麺」

を新規投入する。

いずれも1袋・1人前で、電子レンジ調理に対応。手軽に名古屋の味を楽しむことができる。レトルトなので常温・長期保存が可能。土産品にも最適で、ブランド確立の重要な販路と位置付ける。希望小売価格は各税抜350円。

7月24日、名古屋テレビ塔で開かれた新商品発表会では、ヤマモリ・三林圭介社長が「名古屋丼・名古屋麺」開発の狙いや背景、コンセプトなどを説明したほか、今回コラボした若鯱家の高橋雅大副社長をスペシャルゲストに招き、三林社長とのトークセッションも実施。開発担当者による商品説明や試食も行われた。

ヤマモリ・三林社長は「名古屋はとにかく味が濃い。しかし、名古屋以外の方が食べても何かしらはまる多種多様さやポテンシャルを持っている。このシリーズが名古屋の皆さんに愛され、またインバウンドや名古屋に来ていただく方々には、名古屋のソウルフードのお土産品として買っていただけるような販売網を構築していきたい」と語り、その中心に「若鯱家カレー丼」を据えるとした。

一方、若鯱家・高橋副社長も「当社の東京の店舗で一番売れているのは『ミニ味噌かつ丼』で、『どて丼』も人気だ。名古屋が発展しなければ、この地域も元気がなくなってしまう。今回、地元企業同士がパートナーシップを結び、この商品を作ることができたことは喜ばしいことだ」と応えた。

シリーズでは若鯱家ほか、「名古屋麻婆麺」に佐藤醸造(愛知県あま市)の「七宝味噌」、「どて丼」にはイチビキ(名古屋市)の「八丁味噌」を使用するなど、地元企業と随所で連携した。「名古屋・東海エリアを盛り上げるためにも、たくさんの地場企業さんをもっと巻き込んでいきたい」(三林社長)としている。

関連記事

インタビュー特集

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。