14.8 C
Tokyo
13.4 C
Osaka
2025 / 11 / 18 火曜日
English
飲料嗜好飲料紅茶を通じた社会貢献と普及活動 「こども食堂ミルクティーでホッと一息プロジェクト」開始 日本紅茶協会
2025台湾食品調達商談会 in Osaka by 台湾貿易センター

紅茶を通じた社会貢献と普及活動 「こども食堂ミルクティーでホッと一息プロジェクト」開始 日本紅茶協会

 日本紅茶協会は今年、紅茶の提供を通じた社会貢献と紅茶の普及活動として「こども食堂ミルクティーでホッと一息プロジェクト」開始した。

 NPO法人全国こども食堂支援センターむすびえを通じて応募のあった施設に日本紅茶協会認定ティーインストラクターが訪れ、ミルクティーをいれてティータイムを提供し紅茶にまつわるトークやクイズを行うもの。

 19日、都内で開催された新年会で挨拶した日本紅茶協会の佐伯光則会長は同プロジェクトについて「草の根からの出発だが、今後、これらのことが少しずつ実を結び紅茶市場の活性化につながるのではないかと考えている」と語った。

 13日、シャイニーキッズ竹ノ塚(東京都足立区)で最初の活動が実施された。

 小学5年生7人を対象に、カップを温めてひと手間かけることで紅茶がよりおいしくなることを伝えたほか、紙芝居形式でトークやクイズも行ったところ「子どもたちからは“出前授業みたいでおもしろかった。学校では実験が多く、飲んだりする体験はなかなかできないので楽しかった”との声が聞かれた」(シャイニーキッズ竹ノ塚)という。

19日新年会で挨拶した日本紅茶協会の佐伯光則会長
19日新年会で挨拶した日本紅茶協会の佐伯光則会長

 日本紅茶協会では、教育事業として紅茶全般の知識・おいしいいれ方や販売技術についてアドバイスできる「ティーインストラクター養成研修」や「ティーアドバイザー養成研修」を開催している。

 これまでの資格取得者数はティーインストラクターが2237人、ティーアドバイザーが1609人。「今後ともこれら貴重な人材を、紅茶普及のためのアンバサダーとして有効に活用する機会を作っていきたい」と意欲をのぞかせた。

 2月には4年ぶりとなるスリランカへティーインストラクターによる海外研修を予定している。

 新年会で来賓挨拶したロドニー・ペレラ駐日スリランカ大使は「紅茶をよく飲むスリランカのような国にとって紅茶は心身ともに元気づけてくれる。世界中でより多くの方に紅茶が飲まれ楽しんでいただけることを期待している」と述べた。

ロドニー・ペレラ駐日スリランカ大使
ロドニー・ペレラ駐日スリランカ大使

 続いて柴田裕副会長は「紅茶と紅茶の文化をしっかりと振興させていきたい」との考えを示し、片岡謙治副会長は紅茶のさらなる普及についてヌン活(アフタヌーンティー活動)や健康を打ち出した商品に期待を寄せた。

 「これまで紅茶自体の香りや味わいを楽しんでいた生活者がヌン活でスイーツとアフタヌーンティーを楽しむようになり、健康・美容・ウェルビーイングといった流れを取り入れた紅茶の新商品も次々と発売されている」と説明した。

 なお22年1-12月の家庭用紅茶市場は金額ベースで前年比99.1%となった。その内訳はティーバック102.6%、リーフティー89.2%、インスタントティー95.5%。

 22年1月から11月末までのインスタントティーを除く日本の紅茶輸入量は、数量ベースで83.6%(約1万3623トン)、金額ベースで110%(約124億2000万円)となった。

日本紅茶協会の柴田裕副会長(左)と片岡謙治副会長
日本紅茶協会の柴田裕副会長(左)と片岡謙治副会長

関連記事

インタビュー特集

カゴメ次期社長 奥谷晴信氏 国内、新たな成長軸を模索 国際、M&Aも視野に成長を

カゴメの次期社長(2026年1月1日付)に内定した奥谷晴信現取締役常務執行役員(一部既報)。アジア事業カンパニーやグローバルコンシューマー事業部、国際事業本部などキャリアの多くを国際事業に携わってきたが、21年以降は国内事業でも手腕を発揮。

ウーケ 花畑佳史社長 パックごはん、第4工場が来春本格稼働 国内外に新規拡大増やす

利便性と品質向上により、年々市場を拡大するパックごはん。最近はコメ価格高騰の影響や防災食への利用増加が相まって、需要はさらに伸びている。

明星食品 新提案「麺の明星 主食麺宣言!」 4つの軸の袋麺アレンジで食事性アップ

明星食品は、こだわりの麺技術で開発した商品ラインアップを全面に押し出し、新たに「麺の明星 主食麺宣言!」と銘打ったプロモーションを大々的に展開している。

イチビキ 中村拓也社長 豆みそ・たまりNo.1の矜持を 人口減睨み業務用・海外強化

安永元年(1772年)創業の醸造・食品メーカー、イチビキ。今年6月20日付で同社社長に就いた中村拓也氏は、98年入社。

「大豆ミート」対談 マルコメ・日本製鋼所 次世代型食品へ課題と提言

健康志向が高まり、プラントベースフード(PBF)にも関心が集まる中、2023年9月に大豆ミートメーカー5社が発起人となり、「日本大豆ミート協会」が設立された。

〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点

〈持続可能性追求するアイルランドの食料生産〉シーフード編①大西洋の自然が育む恵み 海洋資源の保護に重点