問われる環境変化への対応力

　7月に入った。しかし今年の夏はそれほど暑くない。それに対し次第に明らかになりつつあるのはメーカー各社の秋冬施策だ。消費者意識や購買行動の変化を踏まえて新しい商品や体験などを提案する動きが活発化しそうだ。

▼気になるのはドル円相場だ。週明けも1ドル162円台をつけ、歴史的な円安水準が続いている。原材料などを海外からの輸入に依存する日本の食品メーカーにとって非常に頭の痛い問題だ。原材料価格などのさらなる上昇、諸コストのさらなる増大への懸念が広がる。

▼2月末以降の中東情勢も影響し、8月、9月、さらに10月も多くの食品メーカーが商品の価格改定、値上げを実施する予定だ。それに加え現在の円安水準が続くか、円安が進むと、値上げに踏み切らざるを得ない状況がさらに広がる。

▼今年後半も先行きに対する不透明感は強い。その中で確実に言えることは引き続き環境変化のスピードが速いことだろう。消費者意識や購買行動の変化、さらにコスト環境の変化などへ的確に対応する必要がある。その対応力が問われることは間違いない。