12.9 C
Tokyo
14.2 C
Osaka
2026 / 01 / 19 月曜日
ログイン
English
飲料嗜好飲料日本紅茶協会 真の「第3次紅茶ブーム」へ一丸 TB、リーフ、濃縮、外食など伸長

日本紅茶協会 真の「第3次紅茶ブーム」へ一丸 TB、リーフ、濃縮、外食など伸長

 日本紅茶協会は16日、東京・港区海岸のホテルインターコンチネンタル東京ベイで農林水産省など関係官庁や関係団体、主要生産国大使館の担当官などを招き、賀詞交換を兼ねた新年会を開催し、親睦を図った。

 秋庭浩平専務理事の司会で進められた新年会は、冒頭、片岡謙治会長が世界の紅茶市場について触れ、「2024年の世界の紅茶生産量は352万tと前年比2%減だったが、25年(1~10月)の主要生産国実績はインド、スリランカは前年に比べて増加したものの、天候不順によりケニアが大幅減少し、25年の世界の生産量は前年比微減か同水準の見通しだ」と説明。

 一方、25年の国内市場(1~10月)は「ティーバッグ(TB)が106%、リーフティー101%、インスタントティー106%、全体では106%と伸長。トピックスとしてティーバッグやインスタントティーに加えてポーションのような濃縮タイプが伸びている。更に外食分野でも紅茶ブームも継続している」など数字を交えて好調さを解説。協会では「昨年の11月1日の『紅茶の日』イベントでは講演を聞きながらアフタヌーンティーを楽しんだり、3年前から「こども食堂』でのミルクティーの提供や大学紅茶サークルのサポートなどによる若年層への啓蒙活動を行っている。今年も紅茶の楽しさや魅力を幅広い年代の生活者に伝えたい」と挨拶した。

柴田裕副会長
柴田裕副会長

 来賓を代表して農林水産省農産局果樹・茶グループの羽石洋平グループ長は、「最近は第3次紅茶ブームと聞いているが、農水省は和紅茶に注目している。今年2月開催予定の全国紅茶サミットでは過去最多の紅茶生産者が全国から集結。和紅茶を輸出する生産者も増えている。世界的には抹茶が人気だが、農水省としても第3次紅茶ブームを盛り上げると同時に、緑茶と共に産地の特徴を活かした高品質な和紅茶の生産振興、魅力発信に取組む」と語った。
 続いて柴田裕副会長は「私は日本コーヒー協会の会長もしているが、紅茶とコーヒーは二択ではないと思っている。紅茶とコーヒーは日本の喫茶文化を醸成しながらコミュニケーションを高め、生産地と一緒にサスティナビリティ―に取組み、友愛と平和を育む一助になると考えている」とし、乾杯の音頭をとった。

藤井洋副会長
藤井洋副会長

 最後に藤井洋副会長は「第三次紅茶ブームのお話があったが、紅茶市場の前年比106%ではブームとは言えない。丙午の今年は情熱とエネルギーを象徴する年だ。今年こそ各社の情熱とエネルギーで第3次紅茶ブームを本格的に実現したい。前回(1966年)の丙午年はティ―パック市場が大きく伸長。61年にティーパックの自動包装機が輸入され、60年代後半に急激に市場が伸びた。前回と今とでは状況は異なるが、ブームの一歩手前という点では同じだ。会員各社と協会活動で市場を伸ばしたい」とし、中締めを行った。

関連記事

インタビュー特集

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。