9.8 C
Tokyo
14 C
Osaka
2025 / 12 / 21 日曜日
ログイン
English
飲料系酒類攻めのノンアルへ転換 「酒の代替」脱却目指すサントリー 楽しむために飲む 前向きな選択肢に

攻めのノンアルへ転換 「酒の代替」脱却目指すサントリー 楽しむために飲む 前向きな選択肢に

適正飲酒とお酒の価値を伝える「ドリンクスマイル」活動に昨秋から着手。今年1月には、酒類のカテゴリーごとに分かれていた組織を統一し「ノンアル部」を新設。矢継ぎ早の動きをみせるサントリーは、ノンアルコール飲料の市場拡大へ攻勢をかける。

「サントリーは創業以来、酒類文化の創造・発展に取り組んできた。最も大切なのは、お酒の持つ素晴らしい価値を伝えていくことだ」。2月5日の会見で、鳥井信宏社長が強調した。

「ノンアル飲料も、その価値は共通。単なるお酒の代替ではなく『アルコール0.00%のお酒』。清涼飲料ともアルコール飲料とも異なるノンアル飲料が、お客様に豊かな価値をもたらすと信じている」。

同社の推計によれば、ノンアル飲料市場は現在約1055億円。酒類と飲料を合計したうちの1%程度だという。これを30年までに1400億円以上へと拡大するべく、今年は50億円を投資。将来的には、50年ごろをめどに8000億円規模へと成長させたい考えだ。

酒が飲めないときや、体質的に飲めない人が代替として飲むイメージが根強いノンアル。これがユーザーや利用シーン拡大への歯止めになっているとみる同社では「SMARTからFUNな飲み物に」を掲げ、楽しいときに飲む積極的な選択肢への転換を目指す。

ブランドポートフォリオも再構築。ロングセラー「オールフリー」は4月からパッケージを刷新。さらには高いブランド認知度を生かし、ビールテイストだけだった従来のラインアップを拡張する。

4月22日発売「オールフリー クリア」
4月22日発売「オールフリー クリア」

新発売の「オールフリー クリア」は、爽快感を楽しめるサワーテイスト飲料。アルコール、カロリー、糖類、プリン体の“4つのゼロ”を実現しながら、レモンピールや各種ボタニカルなどで酒らしい複雑な味わいに仕上げた。〈レモン&ライム〉〈ビターオレンジ〉の2品。

サワーやハイボールテイストの「のんある酒場」も中味と外観を刷新。ワインテイスト「ワインの休日」とともに、酒らしい味わいを実現する脱アルコール製法や特徴を伝えることで未体験層の興味を喚起する。

業務用のMDも強化。現状の比率は家庭用の7分の1程度にとどまることから、さまざまな清涼飲料で割って楽しめる“ベースのノンアル”を飲食店向けに開発中だ。

4月から開始するコミュニケーションのキーメッセージは「攻めのノンアルしちゃおっか。」。イメージを変え、前向きな選択肢とすることを狙う。各種イベントへの出展やプロモーション、100万人規模サンプリングなどを通じた、顧客との接点拡充も進める。

「私も含めて、ノンアルってそんなに大きくなるの?と半信半疑でやってきたことが一番の課題。お酒の代替というイメージを社内の人間も持っていたが、もっとノンアルを楽しむことが必要だと気づいた。どこのメーカーがやるとかではなく、みんなで盛り上げていかねば」(鳥井氏)

関連記事

インタビュー特集

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。

日本酒「獺祭」輸出4割増 「海外トップブランドが強み」桜井社長

清酒「獺祭」の輸出が世界各国で伸びている。前9月期は総売上高213億円(前年比9%増)のうち、輸出実績(未納税含まず)は79億円、実に4割増だった。

日清オイリオ久野社長 価格改定の早期完遂目指す 家庭用、中長期視点で強化

日清オイリオグループの久野貴久社長は、喫緊の課題として価格改定の早期完遂と、ホームユース(家庭用油)の販売強化に取り組む方針を示した。