7.6 C
Tokyo
7.4 C
Osaka
2026 / 02 / 11 水曜日
ログイン
English
加工食品冷凍食品ケイエス冷凍食品 「鶏つくね串」新規開拓に手応え 試食で98%が購入意向

ケイエス冷凍食品 「鶏つくね串」新規開拓に手応え 試食で98%が購入意向

ケイエス冷凍食品は、主力品「国産鶏 鶏つくね串」の新規ユーザー開拓に手応えを得ている。今春に参加したイベントで試食提供しアンケートを行ったところ、未購入者のうち実に98%が「今後購入したい」との意向を示した。同じ調査で購入経験率は45%との結果が出ており、ノンユーザー開拓の余地は大いにありそうだ。同社は「品質にはさらに自信を持って提案し、間口を広げていきたい」と意気込む。

7月24日に秋季新商品発表会を開催。その席上、プロモーション施策の報告として、子育て世帯の参加が多いイベント「リトル・ママフェスタ」の東京会場(3月28~29日)で得られたアンケート結果を紹介した。

「国産鶏 鶏つくね串」の商品認知率は62%で、うち購入経験者は45%、未購入者は17%。商品認知および購入経験がない割合は38%だった。

新規の購入意向が98%と高かったことから、同社は「喫食体験が購買意向につながる」との自信を深めた様子。直近では親会社のテーブルマーク主催「こども将棋大会」(6~11月)に初めてブース出展し、商品展示や巨大な「鶏つくね串」の模型でアピール。今後も各種イベント等への参加や試食提供を検討する。

25年秋、家庭用の新商品で「国産鶏 鶏つくね串 ヤンニョム味」を発売。既存3品は和風の照焼タイプだが、韓国料理で人気の甘辛いヤンニョム味に仕上げ、若年層獲得を目指す。シリーズ4品を対象に10月1日~12月31日、デジタルギフトが当たるキャンペーンを実施。リピートと新規トライアルの促進を図る。

「柚子香る和風メンチ」は大人向けお弁当おかずの新作。国産の柚子などを使い、香りを楽しめる。「たけのこ入り塩メンチ」など姉妹品とのコーナー展開も提案。

「食卓のやまや明太マヨ使用 ちくわ磯辺揚げ」は、福岡の辛子明太子で有名なやまやのセカンドブランドとコラボ。ちくわは練り物大手、かね貞の製造によるもの。

業務用の新商品は、主力のミンチ加工品を拡充。「たれで食べる肉だんご」は、酸味がきいた甘酢だれがたっぷり入っている。「国産鶏肉使用 根菜入りつくね(味噌だれ)」は、ミニハンバーグシリーズのプラス1品として拡販。「東方屋台めぐり」シリーズには「ポテトカップディッシュ(グリーンカレー味)」と「アーモンド衣の揚げバナナ」を追加。前者はホテルビュッフェ、後者はレジャールートの開拓を見込む。

関連記事

インタビュー特集

学生が育てるアーモンドの木 明日の社会へ価値循環 デルタインターナショナル×キャンポスブラザーズ

アーモンドの世界的産地である米カリフォルニア州でも、トップクラスの供給量を誇るキャンポスブラザーズ社。日本の販売総代理店を務めるデルタインターナショナルでは、学生の手でアーモンドの木を育てて商品化することを目指す玉川大学の...

原点は休憩中に見上げたキウイ 全国で食材発掘、生産者と企業つなぐ サッポロビールの地域創生事業

 明治9年(1876年)、北海道で新たな産業を興すべく設立された「開拓使麦酒醸造所」をルーツとするサッポロビール。創業150周年を迎える今も、その“開拓”の精神は息づく。ビール会社としての枠にとらわれない発想力を武器に、事業領域拡張の最前線で奮闘する人物に迫った。一次産業を担う各地の生産者と企業のバイヤーをつなぎ、農林水産物の需要創出をサポートするサッポロビールの地域創生事業。その原点は、外食企業のコンサルティングを手がける部署で九州の拠点に配属されていた、一人の担当者のひらめきだった。

カキ養殖の展望を聞く〈前編〉 “殻付き”市場拡大 環境変化と効率化に対応 シーパジャパン・吉本剛宏社長

瀬戸内海で養殖カキが甚大な被害を受け、生鮮市場だけでなく加工メーカーや流通にも影響が及んでいる。こうした中、従来の養殖方法とは異なるシングルシード養殖法が注目されている。

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。