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ケイエス冷凍食品 「鶏つくね串」好調 弁当カテゴリーNo.1目指す

ケイエス冷凍食品は、販売好調な「国産鶏 鶏つくね串(照焼)」をさらに拡販し、弁当カテゴリーで売上№1を目指す。このほど開いた業績報告会で古賀正美社長は「同品は昨23年、カテゴリーシェア2位に浮上した。さらなる配荷拡大と店頭回転率アップを図る」など意気込みを語った。

前12月期の業績は2期連続となる増収増益だった。コロナ禍の苦戦から着実に挽回し、価格改定を実施した中でも数量ベースで家庭用が前年比約6%増、業務用が同約8%増と伸長、トータルで19年水準に戻ってきた。なお売上比率は家庭用、業務用が5割ずつ。

家庭用を牽引したのは「鶏つくね串」の商品群だ。シリーズ品やプライベートブランド(PB)とあわせ、前期売上は11%増と拡大。その結果、「国産鶏 鶏つくね串(照焼)」は弁当カテゴリーでの単品シェアが2位(同社調べ)となった。

篠原史訓取締役は「数年前の5位から上昇している。コロナ禍以降、『鶏つくね串』など泉佐野工場における自社製造品の販売強化に注力したことや、昨年の発売30周年を記念した活性化策が奏功した。加えて、弁当商材の棚が縮小された市場環境のもと、定番品に需要が集中したことも後押しになった」と話す。

(左から)篠原取締役、古賀社長、野垣内執行役員(ケイエス冷凍食品)
(左から)篠原取締役、古賀社長、野垣内執行役員(ケイエス冷凍食品)

業務用は外食市場の回復とインバウンド消費の活況が底上げした。また注力チャネルに位置付けるデリカと学校給食の開拓も進んだ。商品別は人手不足に貢献できるタレ付きの肉だんご類が伸長。

増益は、増収効果を主因としながらも、生産基盤の強化が寄与した。親会社のテーブルマークから工場長の経験者が出向しており、製造現場のロス率や歩留まりが改善した。

24年度は3月実施の価格改定に注力するとともに、「泉佐野工場の自社製造品を中心とした質の高いトップライン構築を目指す」(古賀社長)。

家庭用は「鶏つくね串」の拡販と食卓市場への挑戦を継続し、業務用は外食も新たな注力チャネルに加えてホテルのバイキングにタレ付きの肉だんご類を売り込む。

また商品本部を社長直轄の組織に変更。同本部長にテーブルマークでマーケティング戦略部長を務めた栗山佳子氏を招へいし、企画開発力の向上を図る。

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