12.6 C
Tokyo
9.9 C
Osaka
2026 / 01 / 13 火曜日
ログイン
English
飲料系こども食堂に「生茶」など寄贈 ユニーとキリンビバレッジ中部圏統括本部

こども食堂に「生茶」など寄贈 ユニーとキリンビバレッジ中部圏統括本部

ユニーとキリンビバレッジ中部圏統括本部は3月23日、名古屋市の白鳥コミュニティセンターで愛知県のこども食堂に「キリン生茶」など15ケース、環境配慮型トイレットペーパー「ふんわりエコロール」120ロールを寄贈した。

両社は昨年10月から12月にかけて、「子どもたちの未来を応援しよう」と題し、期間中に購入された「生茶」ブランドの飲料1本につき1円をこども食堂に寄付するキャンペーンを実施。集まった寄付金59万3千513円を今年2月23日にNPO法人全国こども食堂支援センターむすびえを通じてこども食堂に寄付している。

今回は、ユニーが回収した牛乳パックをリサイクルしている提携企業のトイレットペーパーをはじめ、キリンビバレッジの「生茶」「iMUSEヨーグルトテイスト」「小岩井純水りんご」などを、愛知県内のこども食堂の支援を行っている愛知子ども応援プロジェクトを通じて寄贈した。

会場となったコミュニティセンターでは、昨年4月から「しろとり子ども食堂」を展開しており、地域の子どもを持つ親子らに向けて毎月1回の食事のほか、米やパン、野菜などの提供活動を行っている。

愛知子ども応援プロジェクトの藤野直子代表は「食事を提供することだけが目的ではなく、生活に困っている家庭の子どもたちとつながるためのツールとなっている。企業の支援が必要で、寄付はとてもありがたく感じている」と話し、キリンビバレッジの星知宏中部圏流通支社長は「今回の取り組みで、こども食堂がただご飯を食べる場だけでなく、子どもが過ごせる場所になっていることを知った。世間にももっと知られるように協力して取り組みを続けていきたい」と話している。

関連記事

インタビュー特集

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。

国際的情報豊富な感覚で審査を展開 細分化したフードセクターに精通した審査員多数 SGSジャパン(SGS) 審査登録機関

SGSはスイス・ジュネーブに本拠を置き、試験・検査・認証機関としては世界最大級の規模である。世界115カ国以上に2500以上の事務所と試験所を有し、各産業分野における検査や試験、公的機関により定められた規格の認証などを行っている検査・検証・試験認証のリーディングカンパニーである。

キンレイ「鍋焼うどん」、さらにおいしく進化 自社工場でかつお節を削り出した理由とは 50年のこだわり脈々と

キンレイの冷凍具付き麺「お水がいらない」シリーズが販売好調だ。2010年に立ち上げ、昨24年までに累計2億食以上を販売している。