7.4 C
Tokyo
5 C
Osaka
2026 / 01 / 24 土曜日
ログイン
English
加工食品塩の通説、科学でひも解く 2/13(金)小田原で無料公開セミナー

塩の通説、科学でひも解く 2/13(金)小田原で無料公開セミナー

 おいしい料理に欠かせない塩。その役割は味付けだけではない。ホウレンソウの色、うどんのコシ、貝の砂出しなど、様々な機能が古くから伝えられてきた。

 塩事業センターの研究機関・海水総合研究所(神奈川県小田原市)は公開講演会「Salt & Seawater Science Seminar」を年に一度開催して、研究成果を広く伝えてきた。

 今年は2月13日(金)13時から「科学でひも解く 調理における塩の通説」と題して公開講演会を開催。

 会場は21年開館の小田原三の丸ホール(小ホール)。入場無料で誰でも参加可能。

お申込みはこちら(https://www.shiojigyo.com/institute/event/ssss/)から。

 以下の4講演で、塩の持つ多様な効能を科学的な知見と共に解説する。

◯講演1「塩が左右する食感と下処理 〜うどん・スパゲッティ・貝を科学する〜」
(海水総合研究所 主任研究員 中山由佳氏)
うどんやスパゲッティのコシを出すために塩は欠かせないといわれる。実際にどのように食感に関わっているか。また貝の砂出しに最適な塩加減はどれくらいなのか。塩が食材の食感や貝に及ぼす影響を科学的に解き明かす。

◯講演2「ホウレンソウは本当に鮮やかになるのか? 〜ホウレンソウと卵料理の科学〜」(大妻女子大学 准教授 玉木有子氏)
ホウレンソウの色や、茶わん蒸しや卵豆腐の卵液の固まりやすさに対する塩の効果を科学的に解説する。

◯講演3「塩が引き出す美味しさと見た目の科学 〜ハンバーグと果物の事例から〜」
(秋田県立大学 教授 石川匡子氏)
塩にはハンバーグのジューシーさ(保水性)を高める働きや,リンゴなどの果物・野菜の変色を防ぐ働きがあるといわれる。塩がどのように食材の保水性を保ち,美味しさを引き出すのかを科学的に解説する。

◯講演4「塩の使い方を見直す 〜調味の順番と下処理の科学的根拠〜」
(日本獣医生命科学大学 教授 小竹佐知子氏)
料理の味付け順序として知られる「さしすせそ」には,科学的根拠があるとされる。実験結果をもとに、塩の食材への浸透や下処理としての使用効果について、その効果の有無を含めて体系的に解説する。

「Salt & Seawater Science Seminar 2025 科学でひも解く 調理における塩の通説」

主催:公益財団法人塩事業センター 海水総合研究所
協賛:塩元売協同組合、全国輸入塩協会、ソルト・サイエンス研究財団、たばこと塩の博物館、日本海水学会、塩と食の研究会、日本家政学会、日本塩協会、日本食品科学工学会、日本調理科学会、日本特殊製法塩協会(予定)
日程:2026年2月13日(金)13:00~16:00(受付開始 12:00)
会場:小田原三の丸ホール 小ホール(神奈川県小田原市本町1丁目7-50)

関連記事

インタビュー特集

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。