8.4 C
Tokyo
8.4 C
Osaka
2026 / 01 / 16 金曜日
ログイン
English
製粉パスタエスビー食品 「予約でいっぱいの店」うにのクリームソースを発売

エスビー食品 「予約でいっぱいの店」うにのクリームソースを発売

エスビー食品は8月11日、家庭用パスタソース「予約でいっぱいの店 THE PREMIUM」シリーズから「うにのクリームソース」(120g、330円)を発売する。同シリーズは、東京・銀座「ラ・ベットラ」のオーナーシェフ落合務氏のこだわりの味作りを再現したパスタソース。

トマトソースに濃厚な生クリームとうにの旨みを加えたラ・ベットラの人気ナンバーワンメニュー「新鮮なうにのスパゲッティ」から着想した。

「新鮮なうにのスパゲッティ」は創業当時から不動の人気を誇るメニューで、落合シェフがイタリアから日本に帰国した頃、当時勤務していた料理店のオーナーから日本の食材を生かしたメニューを作って欲しいという依頼を受けて、当時、シチリアなど一部の地域で食べられていたうにのパスタを日本人向けにアレンジした。

予約でいっぱいの店 THE PREMIUM うにのクリームソース」
予約でいっぱいの店 THE PREMIUM うにのクリームソース」

エスビー食品の「うにのクリームソース」はトマトソースをベースに、隠し味にアンチョビを加え、うに本来の味わいと生クリームの濃厚なコクをしっかりと感じられるように仕上げた。ミョウバン不使用のうにを使っているため、うに本来の甘みを楽しめる。乳脂肪分47%の北海道産生クリームを使用しておりコク深さにこだわった。

湯せんだけでなく電子レンジ調理も可能。パッケージには“ラ・ベットラ人気No.1メニュー”のアイキャッチも。写真のシズル感にこだわり、裏面にはひと手間でさらにおいしい食べ方も記載。名店の味わいを家庭で手軽に楽しめる。

落合シェフとエスビー食品風間美柚さん
落合シェフとエスビー食品風間美柚さん

7月9日に開かれた発表会で落合シェフは「日本の食材を使ったパスタをメニューに加えるよう依頼したオーナーにイタリアで食べたような作り方をしたら、『おいしくない』と言われた。うにを炒めるのではなく、とろっとさせるようなベースソースを考えた。それをエスビー食品にお話して商品化に至ったのが始まり。エスビー食品にはたくさんの要望を伝えた。担当の方も熱心なので満足できる商品ができた」と笑顔で語った。

エスビー食品のマーケティング企画室の風間美柚さんは「落合シェフの代表作でお店の看板メニューなので、しっかりした商品を作りたかった。24年間の重みがあり失敗はできなかった」と振り返った。同シリーズは来年で25周年を迎える。風間さんは「25年の間で原材料が廃番になり、製品の味への影響もあった。しかし落合シェフの一貫した味づくりを当社商品でもブレさせることなく試行錯誤を繰り返してきた」と語り、落合シェフは「変わらない料理を作るためには変わらなければいけない。(エスビー食品に)それを守っていただいているのがありがたい」と喜んだ。

関連記事

インタビュー特集

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。

食品産業センター 荒川隆理事長に聞く 「食サス」設立でサステナ課題深掘り フードサプライチェーン全体の連携で

日本の食品産業は、国内外から調達された農畜水産物を原料として、健康で豊かな生活を送るために必要な加工食品を安定的に製造・供給する産業として発展してきた。

小川珈琲、バリスタ育成とコーヒー産地での活動に先駆的に取り組みブランド力向上 基盤強固に新事業を展開 宇田吉範社長CEOが意欲

9月1日から現職の宇田吉範代表取締役社長/CEOは、バリスタとコーヒー産地での活動に先駆的に取り組み、小川珈琲のブランド力を引き上げた立役者。

米国の認証機関として、米国輸出への総合支援に自信 認証だけでなく、企業の社会的信頼を高める仕組みづくりもサポート ペリージョンソン ホールディング(PJR) 審査登録機関

ペリージョンソン ホールディング(TEL03-5774-9510)は、ISO認証、ビジネスコンサルティング、教育・研修事業を通して顧客のサステナビリティ活動の普及に尽力。