12 C
Tokyo
13.7 C
Osaka
2026 / 02 / 14 土曜日
ログイン
English
流通・飲食三井物産流通グループ 統合後初の「フードショー」 機能・提案力をスケールアップ

三井物産流通グループ 統合後初の「フードショー」 機能・提案力をスケールアップ

三井物産流通グループは10~11日の2日間、東京ビッグサイトで総合展示会「三井物産流通グループフードショー」を開催した。出展社数433社。小売業や外食ユーザーなど得意先約2,500人が来場した。

エントランスでは、グループの物流インフラや戦略・機能をアピール。最先端の自動化・省人化設備を導入した首都圏東物流センターや全国の幹線物流ネットワーク機能を紹介した。

企画提案コーナーでは、多様化するライフスタイルを切り口に、フレキシタリアンやヴィーガン、タイパ・コスパに対応した商品を提案。量販のチルド売場を演出する「スイーツコレクション」や、インストアベーカリーの満足度向上と売上アップに貢献するフィリングのアレンジ提案、ワンランクアップの素材やスイーツ商材の提案が注目を集めた。

「ウエルネス」コーナーでは、健康やサステナブルをテーマにした家飲みレシピ、からだにやさしいお酒、世界各国のビール、人気の炭酸割りメニューを紹介。ドラッグストア向けにベジチェックや脳年齢チェックの体験コーナーも設けた。

「サステナビリティ」コーナーでは、こだわりの産直野菜やスーパーの産直売場業務をサポートするクラウドシステムなど、同社グループの青果事業の多彩な取り組みを紹介した。

そのほか、同社グループ社員が紹介する「全国のいいもの・美味い店」企画や、グループ会社の藤徳物産、浅井酒類、永井商店が地域商材を紹介。

オリジナルブランド「ハートフル畑」では、秋冬新商品の「鍋〆用ラーメン」(2食入り)をはじめ、ジャパン・フード・セレクショングランプリ受賞の「皿うどん」や人気の「鍋焼うどん」を紹介。

新商品を拡充「にっぽん元気マーケット」
新商品を拡充「にっぽん元気マーケット」

「にっぽん元気マーケット」では「たっぷりツナのスプレッド」「北海道ミルクプリン」などの新商品を拡充する。

輸入酒類では、今秋発売予定の「シメイ」待望の缶ビール製品(シメイ ホワイト缶)や「バラデン」ロックンロール缶をはじめ、強みである世界各国のクラフトビールやワインなど多彩なラインアップを紹介した。

「にっぽん元気マーケット」ブースには全国各地の特長ある地域のメーカー167社が出展。市販用(96社)、酒類(48社)、業務用(63社)、日配(28社)、惣菜(12社)、ペット(20社)などフルカテゴリーで同社グループの総合力をあますところなく披露した。

関連記事

インタビュー特集

学生が育てるアーモンドの木 明日の社会へ価値循環 デルタインターナショナル×キャンポスブラザーズ

アーモンドの世界的産地である米カリフォルニア州でも、トップクラスの供給量を誇るキャンポスブラザーズ社。日本の販売総代理店を務めるデルタインターナショナルでは、学生の手でアーモンドの木を育てて商品化することを目指す玉川大学の...

原点は休憩中に見上げたキウイ 全国で食材発掘、生産者と企業つなぐ サッポロビールの地域創生事業

 明治9年(1876年)、北海道で新たな産業を興すべく設立された「開拓使麦酒醸造所」をルーツとするサッポロビール。創業150周年を迎える今も、その“開拓”の精神は息づく。ビール会社としての枠にとらわれない発想力を武器に、事業領域拡張の最前線で奮闘する人物に迫った。一次産業を担う各地の生産者と企業のバイヤーをつなぎ、農林水産物の需要創出をサポートするサッポロビールの地域創生事業。その原点は、外食企業のコンサルティングを手がける部署で九州の拠点に配属されていた、一人の担当者のひらめきだった。

カキ養殖の展望を聞く〈前編〉 “殻付き”市場拡大 環境変化と効率化に対応 シーパジャパン・吉本剛宏社長

瀬戸内海で養殖カキが甚大な被害を受け、生鮮市場だけでなく加工メーカーや流通にも影響が及んでいる。こうした中、従来の養殖方法とは異なるシングルシード養殖法が注目されている。

繋げる、繋げる、繋げる たこ焼きコミュニケーション足掛かりに TKO・木本武宏さんが次のフェーズへ

STUDIO TAMUROはお笑いコンビ「TKO」木本武宏さんの活動拠点。木下さんの実妹・大岡真裕美さんが代表を務める「オフィスTAMURO」が運営し、トークライブや、YouTube番組作成スタジオとして利用してきた。昨年5月からは新たな活動として、毎月3日だけ営業する「たこ焼き店」がスタートした。

SST=“サミットの仕事が楽しい”へ 新たな競争軸を作る 服部哲也社長

――中期経営計画の進捗はいかがですか。― 服部 「良い×強い=最強」という言葉を掲げた中期経営計画「頂(イタダキ)2025」は、最終年度を1年延長して26年度までとした。