鏡餅 供え食べる文化の継承が課題 水面下で着実に潮流変化
日本の伝統食品を代表する鏡餅。市場は１２０億円規模を毎年、安定的に確保する。一方で、少しずつ市場の有り様が変化していることもまた事実である。
量販各社 既存店の伸び鈍る 人件費増で営業減益も増加
東日本エリアで店舗展開する２～３月期決算主要量販の平成３０年度第２四半期業績は、事業構造改革中のＧＭＳが店舗リストラ、経費節減などで営業利益を改善させる一方、
アイスクリーム 10月市況5％減
これまでの常として、７月が悪ければ８月が良く、８月が悪ければ９月はいいと、何とか帳尻を合わせてきたのがアイスだった。何十年この方、変わることなくつじつまを合わせてきた。しかし、今年は７月の梅雨明け宣言以降、８、９、１０月と３連敗、ここまで天気に見放されたシーズンはないという厳しさだった。
パン粉 粉価値上げへ対応もより深刻な運賃高騰
１０月からの輸入小麦の政府売渡価格が５銘柄平均で３・６％引き上げられた。今回の値上げは米国・豪州において生育期の降水量が少なく価格が上昇したことや、海上運賃の高騰、円安などによるもの。
イタリア食材 存在感保つ“イタリアン”
日本の食生活にすっかり溶け込んだイタリアン。消費者は常に新しい食を求めており、これがイタリアンと合致し、引き続き拡大成長を続けている。
食品包装資材 社会環境変化で市場拡大も
日本経済は緩やかな拡大を見せているが、これ以上大幅な伸びは期待しにくい。人口減少も確実に進行しており、食料品消費量や物流量の減少など、包装・容器にとっての成長阻害要因はある。しかし、実際には経済成長以上に拡大する包装・容器品目は多数存在する。
佃煮・おせち 大きな伸びは難しいが、落ち込みもなく安定傾向
年末のおせち商戦に向けて、メーカー・流通は最終の詰め作業に入っている。正月の風景が多様化し、おせちの位置付けは大きく変わってきたが、約８割が何らかの形でおせちを楽しむとされ、和日配の最大イベントに変わりはない。
中京外食・業務用市場 出店から既存店強化にシフト
今年度は一部原料の不足や価格高騰、人手不足に伴う人件費上昇などにより、一部チェーンでは値上げを実施。その一方でデフレ再燃により低価格業態が盛り返すなど外食を取り巻く環境は厳しい。
ハムギフト 自家需要・パーティー向けアイテム拡大
ギフト市場は贈答文化の衰退や人口減少によりシュリンク傾向が続いている。ＷＨＯ報道の影響が薄らぎ、報道前の売上げに戻ることが期待されたハムギフトも順調な回復とまではいかず、ギフト市場同様に厳しい状況にある。
家庭用冷食 今年市場は順調に拡大中
今年度の家庭用冷凍食品市場は各社の積極提案などで順調な伸びがうかがえる。業界が狙っていた食卓向け商品が伸長。昨年はやや足踏みがみられたパスタも盛り返し、米飯も落ち着いたとはいえ前年を超えている。
11月24日は「和食の日」 日本の食文化を次世代へ継承
和食は海外において年々人気が高まる一方、日本国内では若年層中心にコメ離れが浮き彫りとなっている。こうした中、国内では和食のユネスコ無形文化遺産登録を契機に、日本食文化を次世代に向けて保護、継承しようという機運が高まっている。
名糖産業「アルファベット」でメッセージお届け大作戦！
名糖産業は、「アルファベットチョコレート」で、大ヒット上映中の映画『怪盗グルーのミニオン大脱走』とのコラボ企画を今年も開催した。昨年はキャンペーン開始直後からＳＮＳ上でも話題になるなど予想を上回る大きな反響があり、今年は、ミニオンたちが名糖「アルファベットチョコレート」でメッセージを届ける大作戦を展開した。
菓子を底支えするチョコレート 機能性で単価アップ実現
チョコレート市場が依然として成長を継続している。健康＋機能性がマスコミ等で大きく取り上げられ、それ以前まで低迷してきたソリッド系が久しぶりに活気を帯びている。各社の今秋冬商品施策はハイカカオと乳酸菌に主軸を置いたものになっている。
伊藤園 世界のティーカンパニーへ邁進
伊藤園は現在、世界に１４拠点を構え約３０か国で緑茶と飲料ビジネスを展開している。前４月期の海外売上高は３４８億円。１８～２２年の中期経営計画では、２２年の連結売上目標６千億円のうち海外で１割を目指し、その旗振り役を務めるのが１４年から現職の中嶋和彦国際事業推進部長。
焼酎 レモンサワーが甲類支える 新商品で新規ユーザー獲得へ
今年の焼酎市場（１～８月）は、甲類が前年比１００％弱、乙類が９９％ほどとなり、苦しい状況は変わりないが、何とか踏みとどまっている。
日本酒類販売 酒類の価値向上へ独自商品の開発・販促進む
ここ数年で酒類業者を取り巻く環境は大きく様変わりしてきている。６月１日からの改正酒税法施行に伴い「公正な取引の基準」が明確化されたことで、原価に適正な販管費と利潤をプラスした価格設定を主導する体制にシフト。
ごま市場、今年は堅調推移 ねりごまなど伸長
家庭用ごまが堅調に推移している。ただし、ごまの売れ行きは生鮮相場に左右されがちだが、今年は昨年に比べて野菜価格が落ち着いたにもかかわらず、勢いに欠けるのが実態。
家庭用プレミックス 作る楽しさ、おいしさを再訴求
家庭用プレミックスは最需要期に向けた提案が活発化している。国内生産量は家庭用が６年連続のマイナスと厳しい状況にあるが、お好み焼・たこ焼、から揚げ、ホットケーキなど定番メニューとしての人気は根強い。
近畿・中四国大手スーパー 上期決算概況と下期方針
近畿・中四国に展開する上場スーパーの第２四半期（３～８月）決算は人手不足に伴う人件費をはじめ、光熱費の高騰などにより各社とも減益となった。客数が伸び悩み、既存店の売上高も軒並み前年同期を下回っている。
豆乳 新機軸商品で活性化 乳酸菌入りで高付加価値にも挑戦
１５年に３０万ｔの大台を突破し、１６年には３１.４万ｔとなった豆乳市場。昨年から今年にかけて、豆乳飲料のフレーバー展開以外に、大豆原料を追求した商品や乳酸菌・果汁・コーヒーなどと混ぜ合わせたものなど新機軸商品が多く発売されることによって飲用シーンを拡大しているのが現状である。
