東亜商事は6日、冷食事業部主催の「業務用冷凍食品展示商談会」を東京ドームシティ・プリズムホールで開いた。出展メーカー80社超、100小間。全国の業務用卸店やユーザーら、約1千900人が来場した。
「美味しい冷食・役立つ冷食」と題して、有力メーカー各社の春の新商品を一堂に試食・展示したほか、人手不足やコスト高に対応し、業務用市場の活性化につながる提案を披露した。
東亜商事の提案ブースでは、「ロングセラーヒット商品」「とんかつ総選挙」「スペシャルディッシュ」「全国うまいもの」「牛肉」「水産」の各コーナーで、オリジナルの冷凍食品や売上アップにつながる付加価値品を提案。利便性や簡便性だけでなく、手作りを上回る“おいしさに特化した冷凍食品”を提案することで、業務用市場の活性化につなげていく方針を示した。
東亜商事の山城篤専務取締役は「全国各地の特長ある商材をはじめ、水産品ではサーモンや活け〆のブリなど付加価値の高いブランド品の提案を強化した。価格だけでなく、素材のおいしさや簡便性、メニューの付加価値化につながる冷凍食品の価値を伝えていきたい」と語った。
「全国うまいものコーナー」では、北海道・東北・九州・沖縄のエリア商材を紹介。東亜商事の全国ネットワークを活用し、旬の素材を使用した水産フライや地場の名産品など、差別化につながる商材を紹介した。
「水産コーナー」では大手水産メーカーとの取り組みで、サーモントラウト、いくら、ほたて、有頭エビ、ブリの各商材でユーザーからの支持も高いブランド品を紹介。食べ比べも実施し、人気のブランド商材の付加価値を実感してもらうことでさらなる利用拡大を提案した。
そのほか、ロングセラーコーナーでは東亜商事の出荷量トップ50にランクする冷凍商材を紹介。業態別に最適な商材を提案する「とんかつ」の食べ比べ企画や、「スペシャルディッシュ」コーナーでは、ハンバーグ、冷凍ケーキなど、満足度の高い売れ筋商品の提案にも力を入れた。
なお、今期10-2月の冷食事業部の売上高は、前年比8％程度のプラス。物量も前年並みで推移。付加価値品の拡販による生産性向上の取り組みも着実に進んでいるという。物流の2024年問題への対応では、メーカー・得意先卸店と一体となって物流効率化の取り組みを推進し、課題解決につなげる。
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