産学医連携による「一般社団法人日本最適化栄養食協会」（東京都渋谷区）が7月3日に活動を開始した。
同日に都内で設立発表会を開き、おいしさはそのままで低カロリーかつ必要な栄養素をすべて充足した「カレーライス」「かつ丼」「スパゲティ」などの試作メニューを披露。理事長に就任した慶應義塾大学予防医療センターの伊藤裕特任教授は「世界中で肥満、低栄養、フレイルなど様々な健康リスクが社会課題になっている。これらを『最適化栄養食』の普及で解決し、人類の『食によるウェルビーイング』の実現に貢献したい」などと語った。
理事には食品等流通合理化促進機構会長の村上秀徳氏、イオン執行役副社長商品担当兼イオントップバリュ社長の土谷美津子氏、セブン-イレブン・ジャパン社長の永松文彦氏、日清食品社長の安藤徳隆氏が就いた。
「最適化栄養食」とは、一人ひとりの状態にあわせて主要な栄養素が整えられた食事を指す。冒頭、伊藤理事長は「健康増進のためには普段の食事から必要な栄養素を無理なく摂取することが大切だが、すべてを自分で把握してコントロールすることは困難だ。われわれは『最適化栄養食』に関わる新たなフードシステムを構築し、社会に貢献できる産業への発展を目指す」と説明。加工食品・中食・外食・給食などあらゆるシーンでの提供を実現すべく、参画企業を広く募っている。
主な活動としては「最適化栄養食」の規格化と製品認証を行う。「近年は栄養バランスを整えた商品が続々と登場しているが、開発については各メーカーの解釈や判断に委ねられている。消費者に安心して食べていただき、当産業が健全に発展していくには明確なルールが必要不可欠となる」（伊藤理事長）。
設立にあわせ申請を受け付けており、協会が定める栄養基準などを過不足なくクリアした製品には認証マークを付与できる。早ければ今秋にも市場に流通し始める見通し。マークのデザインはクリエイティブディレクターの佐藤可士和氏が担当。また「最適化栄養食」の技術向上に資する調査研究、正しい情報発信などの普及活動も推進する。
発表会の席上、村上理事は「『最適化栄養食』は新しい品目分野であるため定義や基準が非常に重要。食品の規格・表示行政などに携わってきた経験を生かしたい」、土谷理事は「おいしくて栄養バランスの整った食事を豊富な選択肢から選ぶことができる未来を実現できれば、生活者の心の豊かさや幸せにつながる」、永松理事は「セブン-イレブンには1日約2千万人が来店し、そのうち約7割が食品の購入を目的にされている。生活者の健康に果たせる役割は大きいと認識している」、安藤理事は「インスタントラーメンは今や世界で年間1千億食以上も食べられている。これを将来的に『最適化栄養食』へ進化させることができれば、世界をもっと健康でハッピーにできると考えている」とのコメントを寄せた。
また、ゲストで青山学院大学陸上競技部の原晋監督が登壇。選手の栄養管理などについて語った後、「最適化栄養食」の試作メニューから「かつ丼」と「ピザ」を試食。「2品とも抜群においしい。アスリートのパフォーマンスも高まりそう」などと絶賛した。
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