カゴメの山口聡社長は2日、2023年12月期第2四半期の業績を発表した。売上収益は国際事業が牽引し前年同期比10％増の1千53億円、事業利益は原材料価格が高騰したが、国際事業が牽引し64・3％増の88億円の増収増益。セグメント別は国内加工食品事業、国内農事業、国際事業のいずれも増収増益だった。
減収減益だった飲料は、「カゴメトマトジュース」は、美容や健康への期待でユーザーが広がり増収。「野菜一日これ一本」は、減収だったが機能性が回復。「野菜生活100」は、コンビニ向けは堅調も大容量が前年割れで減収。事業利益は、原材料価格の高騰はあったが、広告宣伝費の抑制などで微減益。増収増益だった食品他は、家庭用食品（104.5％）は需要喚起策などが奏功し前年超え。
業務用（115・4％）は外食やインバウンド回復で増収。事業利益は、原材料価格は高騰したが、売上伸長により増益だった。
増収増益だった国際事業は、米国の外食回復や価格改定効果がでた。通期予想の売上収益は、国際事業の好調を受けて2千160億円に上方修正し、事業利益も一部コストが想定を下回っており117億円に上方修正した。
下期施策の「カゴメトマトジュース」は、店頭販促やSNSなどの情報発信を強化して下期も好調を予測し、発売90周年を全社一丸で盛り上げる。「野菜一日これ一本」は、三つの機能性を表示した新製品により健康需要を取り込む。「野菜生活100」は、メッセージの「あざやかに生きようGo vivid」で認知拡大、「ベジチェック」を活用したプロモーション実施で習慣飲用を促進。「ラブレ」は、7月1日から6品目価格改定後の需要喚起を図る。
家庭用食品は、ありもの食材を使ったケチャップメニューの強化や、新商品「旨辛チリトマト鍋スープ」を導入。業務用は、展示会「ベジタブルソリューション」の開催や、9月1日からの冷凍グリル野菜など54品目の価格改定や、人手不足問題にも食材で提案する。
オンライン会見の中で山口社長は、野菜飲料とプラントベースフード（PBF）について、「野菜飲料の市場環境は厳しいが、カゴメのシェアは落ちてなく、下期も市場全体の拡大に注力する。PBF市場は、そもそも東京五輪開催を目指して伸長してきた。コロナの5類移行やインバウンドにより新しい動きが出ており、中期的には可能性ある市場だと見ている」と分析。国際事業については、「上期は売上、利益とも大きく伸び、特に事業利益は全事業利益の半分を超えた（48.8億円）。そこで下期もより成長させるために注力。それにはピザソースなど二次加工品を拡大させる。エリアによって高低はあるが、当社は日本、台湾、インド、ポルトガル、北米、豪州などグローバル拠点をカバーしており、国際事業本部として横の連携をとることでさらなる拡大の可能性を探っていく」との方針を示した。