大物（大阪市）の上期（10月～3月）売上高は前年比123.8％の77億9千万円。価格改定の浸透に加え、新規得意先や業態拡大により大幅に伸長。商品別では主力の飲料が1.5倍と牽引し、すべてのカテゴリーで増収。経費は107.9％と増えたが粗利がそれ以上に伸び、営業利益は145％の増収増益となった。
下期に入ってからも120％を上回るペースで推移しており、通期では期初に掲げた売上目標140億円を大きく上回り、150億円を超える見込みだ。
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日阪俊典社長に上期の総括と今後の見通しを聞いた。
「新業態が伸長」
増収のベースには価格改定がある。加えて主力である地域卸の新規取引、さらにEC、貿易、ノベルティ、業務用といった新しい業態が順調に伸びている。
輸出向けはコンテナ便が改善され商流が増え、昨年の円安も追い風となった。業務用はグループの竹内食品（神戸市）の得意先に向け、当社からの商品販売を強化し両社にとってプラスとなっている。もともと外食のウエートが低く、老健施設や給食チャネルが多いため、今後も伸びる余地が大きい。また、ECは家庭用商品だけでなく、冷凍コロッケなど業務用商品のニーズが強まり商品の幅が広がっている。
4月、5月も120％を上回り好調に推移しており、今期の売上高は150億円を超える見込みだ。
