ツルハホールディングス（札幌市）は4月28日、連結子会社のドラッグイレブン（福岡県）を完全子会社にすると発表した。
ツルハは2020年5月にJR九州からJR九州ドラッグイレブン（現・ドラッグイレブン）の株式の51％を取得し連結子会社化を実現。九州全域でDgSと調剤薬局を200店舗以上展開するドラッグイレブンを傘下に加えることで、手薄となっていた九州市場への本格進出を果たした。
一方のJR九州ドラッグイレブンは49％の株式を保有する形をとり、ドラッグイレブンの屋号を継続していたが、親会社JR九州からの出向という形で在籍していた社長が昨年退任し、後任をツルハが送り込んでいた。ツルハは連結子会社化以降、グループシナジーを創出すべく、ドラッグイレブン店舗のS＆B（スクラップ＆ビルド）や改装、スケールメリットを生かした共同仕入れやシステムの共有、出店コスト低減などを推し進めてきた。今回の完全子会社化を機にドラッグイレブンをツルハグループにおける九州・沖縄エリアの中核会社と位置付け、さらなる経営基盤の確立と企業価値の向上を目指していく意向だ。
近年九州エリアにおけるDgS業界は今回のツルハのケースでみられる大手主導による再編の流れに加えて、各社の出店攻勢で年々激戦の様相を呈している。九州最大手のコスモス薬品を筆頭に、ドラッグストアモリ（ナチュラルHD）やDSであるがサンドラッグを親会社に持つダイレックスなどの地方勢をはじめ、昨年9月に発足したイオンウエルシア九州がイオン九州の生鮮販売のノウハウとウエルシアの調剤薬局機能を持ち寄り、先月ワンストップ型の九州1号店をオープン。2030年までに200店舗の出店を目指している。
全国チェーン勢ではココカラファイン、サンドラッグ、マツモトキヨシなどが同市場を席巻しオーバーストア化している。九州を主戦場とするDgS各社が今後どのような生き残り策を追求していくかが注目される。
完全子会社化へ、5月末に親会社のJR九州からドラッグイレブンの保有株全株（発行済株式の49％）を譲受する。