近畿卸酒販組合は5日、「新年賀詞交歓会」を帝国ホテル大阪で催した。酒販卸と酒類メーカー、大阪国税局など98社254人が集い、3年ぶりに人数制限を行わず、賑やかに新年の訪れを祝った。
冒頭に竹内昭二理事長（マスダ社長）が登壇して、役員を代表してあいさつをした。昨年末のサッカーワールドカップ日本代表の活躍にふれながら、「Jリーグが発足して今年は満30年。10チームから始まったリーグも60にまで増え、Jリーグチームのない県はいまや全国に6県しかないほど広がった。スポーツが地域に根ざすという目標が具体化されて、いまの地位確立につながっている。われわれの業界も厳しく逆風の嵐にさらされているものの、年々落ちる消費数量、一人当たりの飲酒量を増やすため、皆さんと高い志を持ち需要の開拓に努めていくことが急務である。行動制限のない3年ぶりの年末年始をみていると、若い人がこぞって街に出ていて店に活気があった。若い人はお酒を飲まないと判断するのは違うような気がする。若い人を含めて、いろんな人がお酒を楽しめる環境をつくらなくてはいけない」と語った。
また乾杯の音頭を執った羽田正敏副理事長（京都酒販社長）は、「コロナ禍3年は酒類・食品業界にとっては厳しい年だったが、少し明かりがみえてきた。われわれが率先して展示会やきき酒会などを積極的に行い、世の中にこういうことをやっても大丈夫だと広めて消費を引き上げていこう」と話し、杯を掲げた。