一般財団法人日本気象協会は、2017年より気象データを活用した商品需要予測事業を展開してきたが、このほど「野菜の相場予測」を提供する新たな取り組みを発表した。
野菜の相場は、気温・降水量などの気象条件に大きく左右され、不作や豊作を通じて流通量や価格に大きな影響が出る。そこで日本気象協会が保有する気象データと農作物の取引に関する各種データを活用。野菜産地の気象条件が生育や流通量に与える影響を体系的に分析し、全国の主要市場における野菜の取引価格や取引数量を予測する新たな取り組みを構築した。
対象野菜はキャベツ、レタス、はくさい、だいこん、にんじん、たまねぎの主要6品目に加え、トマト、ピーマン、ほうれん草など約50品目。全国14の主要市場を対象に、取引価格や数量予測を最大15週先まで提供する。この課題の解決を目指し、ビジネス向け天気予報アプリ「biz tenki」に「野菜の相場予測」機能を追加。スマートフォンで簡単に野菜の相場予測の動向を確認。仕入れや販売計画、飲食店等で提供するメニューの検討に活用できる。
中小規模の事業が利用しやすいようスマホアプリでの情報取得も可能。産地・卸・流通加工・製造・小売・一般生活者などサプライチェーン全体で情報を活用することで、社会全体のロスをなくすことを目指している。