「食品業界の『マスト・ブランド』として、お客様、社員、社会にとって必要不可欠な存在を目指す」と話すのは3月に名城食品の新社長に就任した杉本隆行氏。愛知県に本社を置くチルド麺の有力メーカーだが、トップ交代は14年ぶりとなる。まずは2024年に策定した今後10年の長期ビジョンを実現するため、サステナビリティ経営の推進、関東再進出による事業成長などを追求していく。
前職は30年近く務めた銀行員。その三菱UFJ銀行から22年11月に出向し、翌23年11月に転籍。藤原正敏前社長（現会長）のもと、常務執行役員として主に経営企画業務を担ってきた。
長期ビジョンの策定にあたっては、同世代で生え抜きの役員（40代後半～50代前半）と自社の存在意義・強み・弱み、そして目指すべき姿を議論し合ったという。そこで導き出された「マスト・ブランド」をキーワードに、「お客様から強い支持を得られる商品の提供、社員が誇りを持って働ける企業づくり、SDGsへの積極的な取り組み」を具体的なテーマとした。
社内で経営幹部に公表した後、社員にビジョンを浸透させるため全拠点を奔走した。経営陣で2～3人ずつのチームを組み、従業員と対話するタウンホールミーティングを計20回以上にわたり実施。杉本社長は「社員の自律化を促したい。ビジョンを共有することで、それぞれの仕事に意義を見いだしたり、自分事として取り組んで欲しい」と想いを語る。
一方、「当社製品はおいしさと価格のバランスに優れ、『瓦焼そば』や『味付けスパゲッティ』など独自色ある商品も多い。全工場（本社・滋賀・下関）で『FSSC22000』認証を取得しており、安全・安心も徹底する。近年は高価格帯ラーメンの拡充に加え、複数回にわたる価格改定で収益基盤の強化も図ってきた。同業の大手メーカーとも伍していける」と自信をのぞかせつつ、課題には「最大消費地の関東エリアでほとんど販売できていないこと」を挙げる。06年に東京営業所を閉鎖し、以降は一部商品を除き販売エリアは北海道・中部・北陸以西としてきた。
現在は営業担当の執行役員2人が出張ベースで関東市場の開拓に奮闘している。商品供給は生産委託を視野に入れて検討中。「国内の市場環境は人口減や高齢化などでさらに厳しくなることが予想される。今後の事業成長に関東への再進出は欠かせない。近い将来にも実現を目指す」と意気込む。
新トップの使命は「長期ビジョンを推進しながら社員の働きがいを高めること」だと強調する。そんな自身の性格は「基本的にポジティブで物事はなるべくシンプルに考える」と分析。明治生まれの思想家・中村天風氏の著書にある「心の持ちようで運命は変わってくる」との教えにも共感する。「凡事徹底」をモットーに、「決めたことを愚直にやり続けなければ大きなことは成し遂げられない」との想いも持つ。
